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温室効果ガスとは？排出される原因や削減のために企業ができること
目次
地球の環境問題における重要なキーワードの1つが「温室効果ガス」です。しかし、温室効果ガスの排出量や削減手段について、よく理解していない人もいるでしょう。
本記事では、温室効果ガスの種類と、環境への悪影響が企業に与えるリスクなどについて解説します。削減への取り組み事例も紹介するので、ぜひ参考にしてください。
温室効果ガスとは
温室効果ガス（Green House Gasで、略称はGHG）は、太陽からの熱を閉じ込めて、地表温度を保つ働きをする気体の総称です。
温室効果ガスは、地表の温度を生物が生存可能な範囲に維持する役割を果たしています。しかし、産業革命以降の人間活動によって、温室効果ガスの排出量は著しく増加しました。近年、適正量を超えた温室効果ガスが、地球温暖化の主要因として深刻な環境問題を引き起こしています。
温室効果ガスの種類
温室効果ガスには、さまざまな種類があります。「地球温暖化対策の推進に関する法律」では、次の物質を温室効果ガスとしています。
・二酸化炭素（CO2）
・メタン（CH4）
・一酸化二窒素（N2O）
・ハイドロフルオロカーボンのうち、政令で定めるもの
・パーフルオロカーボンのうち、政令で定めるもの
・六フッ化硫黄
・三フッ化窒素
以下では、それぞれの温室効果ガスについて、組成や発生するプロセスなどを解説します。
※参考：地球温暖化対策の推進に関する法律 | e-GOV法令検索
二酸化炭素（CO2）
炭素原子1個と酸素原子2個で構成されるCO2は、人間や動植物の呼吸によって生み出される温室効果ガスです。CO2は、化石燃料の使用や森林火災などの燃焼によっても放出されます。また、地球温暖化への影響はよく知られていますが、過剰なCO2による海洋の酸性化も無視できない状況となっています。
メタン（CH4）
炭素原子1個と水素原子4個で構成されるCH4は、天然ガスの採掘や微生物の活動、牛や羊の消化過程などから生成される温室効果ガスです。CO2と比べると、温室効果が著しく高いCH4ですが、大気中での寿命は比較的短いという特徴を持っています。
一酸化二窒素（N2O）
窒素原子2個と酸素原子1個で構成されるN2Oは、工場活動や化石燃料の燃焼などを通じて発生する温室効果ガスです。N2Oは温室効果が高く、成層圏のオゾン層を破壊する性質も持ち合わせています。大気中での寿命が長期にわたることからも、N2Oの排出削減は急務とされています。
代替フロン
ハイドロフルオロカーボンやパーフルオロカーボンなどの「代替フロン」は、オゾン層を破壊する「特定フロン」の代替品として開発された物質です。代替フロンは、特定フロンのようなオゾン層の破壊こそ引き起こしませんが、温室効果の高さが問題となっています。
日本の温室効果ガスの排出量
日本の温室効果ガスの排出量は、2013年度以降、減少傾向にあります。2022年度における温室効果ガスの排出量は、約11億3,500万トンでした。また、排出された温室効果ガスの約9割を、CO2が占めています。産業部門のCO2排出量については、発電および加熱・冷却などの工程において、鉄鋼業が最大の排出源となっています。
参考：2022年度（令和4年度）温室効果ガス排出・吸収量について | 環境省
温室効果ガスが企業に与える影響
温室効果ガスの増加は、地球温暖化を通じて異常気象のリスクを高め、企業活動に深刻な影響をもたらします。猛暑による労働環境の悪化や、自然災害による施設の損壊など、温室効果ガスの影響は無視できません。
さらに、気候変動対策として各国で法規制などが強化される傾向にあり、企業は適切な対応を迫られています。対応が不十分な場合、企業価値の低下や事業継続の危機など、重大なリスクにつながる可能性があります。
温室効果ガスが増える主な原因
ここでは、温室効果ガスが増える主な原因について、化石燃料の使用状況と、森林の減少に触れつつ解説します。
化石燃料の大量使用
前述のように、排出された温室効果ガスのほとんどはCO2です。CO2は、主に化石燃料の燃焼によって発生します。化石燃料は日本の産業活動の基盤となるエネルギー源であり、2022年度の依存度は83.5%に達しました。化石燃料への過度な依存は、CO2排出量の増加を招き、地球温暖化を加速させる要因となっています。
森林の減少
森林は大気中のCO2を吸収する重要な機能を担っています。森林減少により、CO2の吸収量が低下すると、温室効果ガスの増加に拍車がかかります。「世界森林資源評価（FRA）2020」では、世界の森林面積は、1990年から2020年の間に1億7,800万ha減少したと報告されました。気候変動対策として、森林保全の取り組みが急務といえます。
温室効果ガスにおける日本と世界の取り組み
温室効果ガスの排出抑制は、国際的な課題です。ここでは、日本と世界各国の具体的な取り組みを解説します。
日本の取り組み
日本政府は2020年10月に、2050年までに「カーボンニュートラル」を目指すことを宣言しました。カーボンニュートラルは、温室効果ガスの排出を完全になくすのではなく、排出量と吸収量を均衡させることで、実質的な排出をゼロにする取り組みです。
目標達成に向け、再生可能エネルギーの普及や、省エネ技術・CO2回収技術の開発支援など、多様な取り組みが進められています。
世界の取り組み
2015年にパリで開かれた「国連気候変動枠組条約締約国会議（通称COP）」で、「パリ協定」が合意されました。パリ協定は、気候変動問題に関する国際的な枠組みで、以下2つの目標が掲げられています。
・世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする
・そのため、できるかぎり早く世界の温室効果ガス排出量をピークアウトし、21世紀後半には、温室効果ガス排出量と（森林などによる）吸収量のバランスをとる
※引用：今さら聞けない「パリ協定」 ～何が決まったのか？私たちは何をすべきか？～｜広報特集｜資源エネルギー庁
温室効果ガスを減らすには？企業ができる取り組み例
ここでは、カーボンニュートラルへの貢献に向け、企業ができる温室効果ガスを減らす取り組み例を紹介します。
温室効果ガス排出量の可視化
企業として温室効果ガス排出量を減らすには、現状の排出量を計算する必要があります。事業活動における温室効果ガス排出量を分析すると、削減による効果の大きい工程を把握できるためです。
具体的な温室効果ガス排出量の計算は、活動量（使用量）に排出係数（排出原単位）を掛け合わせて行われます。また、計算する範囲は、以下の3つに分類されます。
・SCOPE1：企業自身による燃料の燃焼工程からの排出
・SCOPE2：購入した電力の使用による間接的な排出
・SCOPE3：SCOPE1とSCOPE2以外による間接的な排出
再生可能エネルギーの導入
再生可能エネルギーは、自然由来で持続可能なエネルギー源として注目されています。企業は太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギー設備の導入により、温室効果ガスを削減できます。再生可能エネルギーによる発電は、従来の化石燃料による発電とは異なり、ほぼ温室効果ガスを発生させないためです。
再生可能エネルギー設備の導入が困難な企業の場合は、電力会社が提供する再生可能エネルギーのプランに切り替えると、間接的に温室効果ガス削減に貢献できます。
職場環境の見直し
手軽なところから始められる職場の省エネ対策として、以下のような取り組みで温室効果ガスを削減できます。
・従来の照明をLED照明に切り替え、消費電力を抑制する
・未使用の部屋や設備の消灯ルールを設け、周知・徹底する
・古い機器を省エネ性能の高いものに更新する
・空調設備の設定温度を適正に調整する
・クールビズやウォームビズを導入する
電気自動車・ハイブリッド自動車への切り替え
従来のガソリン車は、走行時に大量のCO2を排出するため、環境負荷の高い移動手段といえます。一方、化石燃料の燃焼を必要としない電気自動車に切り替えると、温室効果ガスの排出削減に貢献できます。電気自動車は、以下の4種類です。
・バッテリー式電気自動車：電気のみで走行する
・ハイブリッド車：ガソリンと電気の両方で走行する
・プラグインハイブリッド車：ガソリンと電気の両方で走行し、外部の電源で充電できる
・燃料電池車：水素と酸素の化学反応で発電して走行する
企業が温室効果ガス削減に取り組むメリット
環境に配慮した取り組みは、コスト削減や企業価値の向上につながります。ここでは、企業が温室効果ガス削減に取り組むメリットを解説します。
コスト削減につながる
温室効果ガス削減に取り組むと、コスト削減が期待できます。例えば、再生可能エネルギーによる発電設備を導入すると、エネルギー自給力が向上して電力会社から電気を購入する量を減らすことが可能です。
電気代が上昇傾向にある近年において、電気の購入量を減らす取り組みは大いにコスト削減につながります。こまめな消灯やLED照明への切り替えなども、コスト削減に効果的です。
自社のブランド力・競争力の強化
環境に配慮した活動を行うと、顧客や取引先からの信用が高まり、ビジネスチャンスが増える可能性があります。取り組みに共感した求職者が増えると、採用活動への好影響も期待できます。環境意識の高い人材はトレンドに敏感で、企業の成長に貢献する見込みがあるためです。
また、ESG投資家から注目されると、自社に有利な条件で事業資金を調達できる場合があります。
まとめ
CO2などの温室効果ガスは、地表の温度を保つ特性を持つ物質です。しかし、過剰に排出された温室効果ガスは、地球温暖化をはじめとする環境問題の原因となります。温室効果ガスの削減量を把握し、適切な削減計画を立てることで、環境に配慮できます。コスト削減やステークホルダーからの信頼獲得のためにも、温室効果ガス削減に取り組みましょう。
ゼロ炭素ポートは、自社のサービスだけではなく他社のソリューションも含めて、お客さまの脱炭素への取り組みを総合的にサポートするサイトです。温室効果ガスの排出量を計算できるツールも提供しています。温室効果ガス削減に向けた取り組みをお考えの人は、ぜひゼロ炭素ポートをご活用ください。
執筆者プロフィール
会社名：東京瓦斯株式会社
部署名：ソリューション事業創造部
執筆者名：大塚勝臣（おおつかかつおみ）
執筆者の略歴（職務経歴、保有資格、受賞歴など）：
1992 年入社以来、様々な形で省エネ・脱炭素ソリューションの導入に関わる。
一級建築士
一級管工事施工管理技士
MBA
