- コラム
- 温室効果ガスの排出量が増えた原因は？種類・減らす方法などを徹底解説
温室効果ガスの排出量が増えた原因は？種類・減らす方法などを徹底解説
目次
温室効果ガスは、地球温暖化に影響を及ぼすとして問題視されています。環境保全のためには、この温室効果ガスを削減しなければなりません。
本記事では、温室効果ガスが増加している原因や問題視されている理由を解説します。温室効果ガスの削減へ向けた取り組みや、個人・企業でできることも併せてご紹介するので、ぜひ参考にしてください。
温室効果ガスとは
温室効果ガスとは、二酸化炭素やメタンなどの大気中に含まれるガスを指します。太陽光の熱を蓄えて地表の温度を一定に保つ働きを持っているため、地球の温度を上昇させているのが大きな特徴です。もし温室効果ガスがなくなると、地球の平均温度がマイナス19℃になるといわれています。
しかし、温室効果ガスの量が増えすぎてしまうため、現在では地球温暖化の一因になっているとして、世界各国が温室効果ガスの削減に取り組んでいます。
主な温室効果ガスの種類
一口に温室効果ガスといっても、さまざまな種類があります。温室効果ガスの主な種類は、以下のとおりです。
二酸化炭素（CO2）
二酸化炭素（CO2）とは、化石燃料や木材、プラスチック製品などを燃やす際に排出される気体です。主に、炭酸飲料やドライアイスの製造などに材料として用いられています。数種類ある温室効果ガスのなかでも、二酸化炭素（CO2）は排出量が多いのが特徴的です。そのため、地球温暖化に大きな影響を与えているといわれています。
メタン（CH4）
メタン（CH4）とは、天然ガスを採掘したときや、湿地帯で枯れた植物を分解したときなどに発生する常温の気体です。よく燃える性質で、天然ガスの主成分として主に都市ガスに使用されています。なお、温室効果ガスのなかでは、メタン（CH4）は二酸化炭素の次に排出量が多い種類といわれています。
一酸化二窒素（N2O）
一酸化二窒素（N2O）とは、燃料を燃やした際や、農業で窒素肥料を使用したときに発生する物質です。主に、全身麻酔などの笑気ガスの製造に用いられています。一酸化二窒素（N2O）は、地球の表面付近の大気を温める温室効果が高く、二酸化炭素に比べて、約310倍もの温室効果を持っています。
代替フロン類
代替フロン類とは、エアコンの冷媒などに使用されてきたフロンガスの代わりとして使われている気体の総称です。ハイドロフルオロカーボン類やパーフルオロカーボン類、六フッ化硫黄などさまざまな種類があります。フロンガスはオゾン層を破壊する恐れがあるとして危険視されており、近年ではフロンと同じ働きをする代替フロン類が注目されるようになりました。
温室効果ガスの排出量割合
温室効果ガスの種類別の排出量割合は、二酸化炭素が大きな割合を占めています。2021年、環境省は「IPCC第6次評価報告書」にて二酸化炭素は温室効果ガス総排出量の75%を占めていると発表しました。続いて排出量が多い温室効果ガスは、メタン（18%）、一酸化二窒素（4%）、フロン類（2%）の順となっています。
出典：温室効果ガス総排出量に占めるガス別排出量（全国地球温暖化防止活動推進センター）
温室効果ガスが増加している原因
近年、温室効果ガスが徐々に増加していますが、その原因は主に以下の2つであるとされています。
大量の化石燃料消費
石油や石炭といった化石燃料は、発電や廃棄物を処分する際に使用されています。しかし、化石燃料を消費すると、二酸化炭素が発生してしまいます。化石燃料は私たちにとって生活を支える重要な資源ですが、大量の消費は控えなければなりません。産業革命以降、化石燃料の消費量が急増し、世界の温室効果ガス排出量が増えています。
森林の減少
植物は光合成をする際、空気中の二酸化炭素を吸収してくれる働きがあります。しかし、近年では森林面積が縮小しており、その結果、森林による二酸化炭素吸収の効果が減少しています。実際に、1990年から2015年にかけて、世界の森林面積は1.29億haも減少していました。森林の減少も温室効果ガスが増えた主な原因といえるでしょう。
温室効果ガスの増加が問題視されている理由
温室効果ガスの増加が問題視されている主な理由は、地球環境に影響を及ぼすためです。温室効果ガスの増加は、地球温暖化に繋がるとされています。地球温暖化が進むと気温が上昇してしまい、熱波や干ばつが発生しかねません。その他にも、海面水位の上昇や生態系の変化、海洋酸性化に繋がる可能性もあるでしょう。
このように地球にさまざまな影響を与えるため、環境を守るために世界各国で温室効果ガスの削減が求められています。
温室効果ガスの削減に向けた取り組み
世界各国や日本国内では、それぞれ温室効果ガスの削減に向けてさまざまな取り組みが行われています。
世界各国での取り組み
国際的な取り組み的として代表的なのは、2015年の第21回国連気候変動枠組条約締約国会議（COP21）における「パリ協定」の締結です。パリ協定とは、気候変動問題に関する国際的な取り決めをまとめた枠組みで、先進国や開発途上国に向けて「21世紀後半には温室効果ガス排出を実質ゼロにする」という目標が掲げられています。
なお、パリ協定を締結した国には、5年ごとに温室効果ガスの削減に向けた具体的な行動計画を提出・更新しなければなりません。
日本国内での取り組み
日本では、2020年10月に温室効果ガスの排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル宣言」を発表しています。これは、2050年までに温室効果ガス排出量と吸収量を均衡させ、温室効果ガスの排出を実質ゼロとするという目標です。目標達成に向けて、現在は温室効果ガスの排出量削減や吸収作用の保全・強化が求められています。
また、2021年10月には温室効果ガスの排出抑制などに関する目標を掲げる「地球温暖化対策計画」を更新しました。
【個人】温室効果ガス削減に向けてできること3選
温室効果ガスの削減に向けた取り組みは、組織だけではなく個人でできることもあります。
省エネを意識する
発電に伴う二酸化炭素の排出量を削減するには、日々の生活における省エネを意識した行動が重要となります。具体的な例を挙げると、自宅のエアコンの設定温度を見直したり、照明をLEDに変えたりといった行動が効果的です。また、家電の買い替えを検討しているのであれば、省エネ機能を搭載した家電を購入・使用するのもよいでしょう。
公共交通機関や自転車を利用する
多数の家庭が自家用車を使用すると、多くの二酸化炭素を排出されてしまい温室効果ガスが削減できません。そのため、電車やバスなどの公共交通機関や自転車を利用すると、二酸化炭素削減につながります。また、公共交通機関や自転車の利用は、二酸化炭素の排出量を減らせるだけでなく、ガソリンなど化石燃料の消費も抑えられます。
ゴミを減らす
家庭から排出された廃棄物は、収集・処分の際に多くの二酸化炭素が発生します。そのため、温室効果ガスを削減するためには、廃棄物を減らす努力も大切です。例えば、食べ物は食べきれる量だけ購入する、使い捨てのものを使わないなどの取り組みを実施すれば、廃棄物が減って結果的に温室効果ガスの削減に繋がります。
【企業】温室効果ガス削減に向けてできること5選
最後に、企業として温室効果ガスの削減に向けてできることをご紹介します。ぜひ参考にしてください。
オフィス環境の改善
企業での電気使用量を減らすためには、まずオフィス環境の改善が必要となります。例えば、職場の照明をLEDに変えたり、省エネ機能を搭載したエアコンを導入したりといった取り組みが効果的です。また、設備以外でも人のいない部屋では消灯を徹底するなど、電気の使用に関するルールを決めるのもよいでしょう。
工場設備の見直し
工場では日々大量の電力や化石燃料が消費されるため、設備の見直しが効果的です。燃焼設備や電力応用設備などの見直しや運用改善、エネルギーの消費効率が高い設備の導入を行えば、温室効果ガス削減に繋がるでしょう。また、工場設備を省エネ化すれば必然的に電気使用量が減るため、設備の運用コスト節約も期待できます。
再生可能エネルギーの調達
再生可能エネルギーとは、太陽光など自然のエネルギー源です。従来の化石燃料に頼った発電ではなく、再生可能エネルギーで発電できれば、石炭や石油など化石燃料の消費を抑えられます。また、自社での太陽光発電システム設置の他、外部の小売電気事業者から再生可能エネルギーで発電した電力を購入するのも効果的です。
物流の効率化促進
物流業界では、車やトラックで配送する際に二酸化炭素が発生します。そのため、二酸化炭素を減らすには、営業車や配送車をエコカーへ切り替えるなどの工夫が必要です。その他にも、物流業界では荷物を運ぶトラックの積載効率を上げたり、別の企業と共同配送を行ったりといった取り組みが求められています。
ビジネスモデルなど根本的な見直し
設備や業務を見直すだけでなく、根本的なビジネスモデルの見直しを検討するのも大切です。例えば、環境負荷の少ない新商品を開発したり、リサイクル・リユースできる素材に変えたりといった取り組みが、温室効果ガスの削減に繋がるとされています。また、自社だけでなくサプライチェーン全体の排出量を把握して、事業プロセスを見直すことも重要です。
まとめ
ご紹介したように、温室効果ガスは地球環境に影響を及ぼすとして排出量の削減が求められています。温室効果ガスの削減は企業だけでなく、個人で取り組めることも多数あります。持続可能な社会にするためにも、ぜひこの記事を参考に温室効果ガスの削減に向けた取り組みを行ってみてはいかがでしょうか？
なお、ゼロ炭素ポートは、お客さまの脱炭素への取り組みを総合的にサポートしています。自社のサービスだけではなく他社のソリューションも含めてサポートしていますので、脱炭素に向けた取り組みをお考えの際は、ぜひゼロ炭素ポートをご活用ください。
執筆者プロフィール
会社名：東京瓦斯株式会社
部署名：ソリューション事業創造部
執筆者名：大塚勝臣（おおつかかつおみ）
執筆者の略歴（職務経歴、保有資格、受賞歴など）：
1992 年入社以来、様々な形で省エネ・脱炭素ソリューションの導入に関わる。
一級建築士
一級管工事施工管理技士
MBA
