- コラム
- CO2削減量・CO2排出量の計算式｜計算に必要な基礎知識や計算方法を解説
CO2削減量・CO2排出量の計算式｜計算に必要な基礎知識や計算方法を解説
目次
CO2排出量および削減量の把握は、企業にとって重要な課題です。CO2排出の定量的なデータを把握するためには、CO2排出量を正しく計算する必要があります。しかし、計算方法がわからないという人も多いでしょう。
本記事では、CO2排出量とCO2削減量の計算方法を詳しく解説します。
CO2排出量の把握が必要な理由
CO2排出量の把握が求められる背景には、2つの理由があります。
カーボンニュートラルな社会を実現するため
近年、日本のCO2排出量は減少傾向にあります。しかし、日本は「2030年までに、2013年度比で46%減少」「2050年までにカーボンニュートラルの実現」という高い目標を掲げており、達成にはCO2削減のさらなる推進が必要です。
また、近年は、気候変動による影響が深刻化していることもあり、企業にはますますCO2削減の努力が求められています。CO2排出量を削減するためには、まずCO2排出量を把握することが重要です。そのため、企業は自社の企業活動に関連して排出されるCO2量を正しく計算する必要があります。
企業には温室効果ガス排出量の報告義務があるため
日本では、2006年に「地球温暖化対策の推進に関する法律（以下「地球温暖化対策推進法」という。）」によって、一定以上の温室効果ガスを排出する企業に対して排出量の報告が義務化されました。
また、2021年に一部改正された地球温暖化対策推進法では、温室効果ガス排出量情報のオープンデータ化が原則になり、報告から情報公開までの期間も短縮されました。こうした法的ルールに対応するためにも、企業にはCO2排出量の把握が求められています。
CO2排出量を計算する2つのメリット
CO2排出量を計算すると、企業には次のようなメリットがあります。
削減対象の明確化
企業活動に伴うCO2排出量を計算すれば、自社のCO2排出に関する状況を正しく把握できます。CO2削減の取り組みにおける具体的なターゲットを特定でき、より効果的な施策を打ち出せるようになります。
信頼性の向上
CO2排出量に関する情報を明らかにすることにより、企業の信頼性が高まります。取引先や投資家などのステークホルダーからの評価も向上するので、企業にとってはさまざまな利点があるでしょう。
CO2排出量の計算において知っておきたい基礎知識
CO2排出量の計算方法を紹介する前に、前提として知っておきたい基礎知識を解説します。
排出係数
CO2排出量の計算では、「排出係数」という数値を使用します。排出係数とは、さまざまな事業活動において排出された汚染物質の量を、単位生産量や消費量あたりの数値として表した数値です。例えば、電力会社から購入した電気のCO2排出係数は、電力会社が電力を作り出す際のCO2排出量を表しています。計算式は、「CO2排出量÷販売電力量」です。
電力会社から購入した電気は、もともと電力会社が作り出したものです。その電力会社が電力を作り出す際、どの程度のCO2が排出されたのかが、事業活動におけるCO2排出量を計算するうえで重要となります。排出係数は電力会社によって異なるため、どの電力会社の電気を買うかによって企業のCO2削減の取り組みにも影響が及びます。
地球温暖化係数
地球温暖化係数とは、温室効果ガスの温室効果の程度を数値化したものです。温室効果ガスの排出量に地球温暖化係数をかけると、その温室効果ガスをCO2に換算したとき排出量を計算できます。例えば、地球温暖化係数が10である温室効果ガスを5トン排出したとすると、50トン分のCO2を排出した場合と同等の影響があると考えられます。
CO2排出量の計算方法
CO2排出量の計算式は、以下のとおりです。
活動量×CO2排出係数
活動量の部分には、電気やガス、ガソリンなどの使用量・焼却量・生産量などが入ります。
ただし、排出係数は温室効果ガスの種類によって異なるため注意しましょう。CO2以外のガスについては、まず「活動量×そのガスの排出係数」で排出量を計算し、そこに地球温暖化係数をかけてCO2に換算した値を算出します。CO2自体の排出量と、そのほかの温室効果ガスをCO2に換算した排出量を合算すれば、企業活動におけるCO2排出量を計算できます。
サプライチェーン排出量の計算方法
サプライチェーン排出量とは、製品を作ってから廃棄するまでの一連の流れのなかで排出されるCO2排出量の総量のことです。つまり、自社だけでなく、自社が取引する製造・物流・販売事業者でのCO2排出量を合算したものを指します。サプライチェーン排出量の計算は、3つのScopeで構成されます。それぞれのScopeについて、以下で詳しく解説します。
Scope1
Scope1では、自社の事業活動によって直接排出されたCO2量を計算します。例えば、製造工程における燃料の燃焼時や、エアコンの使用時に排出される温室効果ガスなどが該当します。なお、計算に用いる排出係数は燃料によって異なるため注意しましょう。
Scope2
Scope2では、他社から供給されたエネルギーの使用に伴い、間接的に排出されるCO2量（他社で排出されたCO2量）を計算します。具体的には、電力会社から購入した電気や、ガス会社から購入したガスの使用量などです。
計算に用いる排出係数は、以下のどのパターンに当てはまるかによって異なります。
1.電気事業者から購入した電気
2.それ以外の事業者から供給された電気
3.1と2のどちらにも該当しないもの
Scope3
Scope3では、Scope1・Scope2のどちらにも該当しない、自社の事業活動に関連する他社や消費者のCO2排出量を計算します。Scope3は15のカテゴリに分かれており、計算に用いる排出係数（排出源単位）もカテゴリごとに異なるため、注意が必要です。
CO2削減量の計算式は「施策前の排出量 − 施策後の排出量」
CO2の削減量は、CO2削減に取り組む前と後の排出量の差を計算することで把握できます。なお、CO2削減量の計算方法は、1種類ではありません。計算方法を提示している企業・団体や、プロジェクトの目的などによって考え方が異なります。
CO2排出量の計算には「ゼロ炭素ポート」の計算ツールをご活用ください
CO2排出量を計算する際は、「ゼロ炭素サポート」のCO2排出量計算ツールをご活用ください。CO2排出量計算ツールは、主要エネルギーにおけるCO2排出量を簡易的に計算できるツールです。項目を選択し、必要な数値を入力していくだけでCO2排出量を手軽に計算できます。
参考： CO2排出量を計算する | ゼロ炭素ポート
※CO2排出量計算ツールで計算できるのは、Scope 1・Scope2のみです。
CO2排出量の削減方法
CO2排出量を把握したら、削減に向けた取り組みを実施しましょう。代表的な取り組みは、次の3つです。
再生可能エネルギーを利用する
再生可能エネルギーとは、自然界に存在し、枯渇することがないエネルギーのことです。太陽光や地熱、風力などを利用したエネルギーが代表的です。
再生可能エネルギーは、CO2を排出しません。そのため、既存エネルギーからの切り替えにより、CO2を大きく削減することも可能です。具体的には、自社に太陽光発電設備を設置する、再生エネルギーを扱う電力会社に切り替えるなどの方法があります。
省エネルギー化を進める
CO2を削減するためには、使用するエネルギー量を抑える、省エネルギー（省エネ）の取り組みも重要です。企業としてできる取り組みとしては、社内の照明をLED電球に切り替える、空調制御システムを導入するなどが挙げられます。また、使っていない照明は消す、空調のフィルターを掃除するなど、個々の従業員が実践できる省エネ対策の習慣化を進めることも大切です。
カーボンオフセット
カーボンオフセットとは、上記のようなCO2削減に取り組んだうえで、どうしても排出を避けられない分について、削減活動への投資や排出削減量の購入などを通じて埋め合わせをする方法です。実際に、自社のCO2排出量を削減できるわけではありませんが、排出量削減の取り組みに貢献することで、実質的に削減したとみなします。
まとめ
CO2排出量の計算式は「活動量×CO2排出係数」、CO2削減量の計算式は「施策前の排出量－施策後の排出量」です。ただし、CO2排出量や削減量の計算には複雑な要素が絡み合っているため、排出係数やサプライチェーン排出量などについて理解を深める必要があります。CO2排出量・削減量を正しく計算し、CO2削減の取り組みにつなげましょう。
CO2削減に取り組むなら、ぜひ「ゼロ炭素ポート」をご活用ください。ゼロ炭素ポートは、脱炭素の未来を作る人々をサポートすることを目的としたポータルサイトです。脱炭素に関するコラム記事やCO2排出量の計算ツールなど、さまざまなコンテンツを提供しています。自社のみならず他社ソリューションとも協力し、脱炭素に取り組むお客さまのニーズにお応えするサイトです。
執筆者プロフィール
会社名：東京瓦斯株式会社
部署名：ソリューション事業創造部
執筆者名：大塚勝臣（おおつかかつおみ）
執筆者の略歴（職務経歴、保有資格、受賞歴など）：
1992 年入社以来、様々な形で省エネ・脱炭素ソリューションの導入に関わる。
一級建築士
一級管工事施工管理技士
MBA
