サステナビリティの使い方とは？意味や例文、似たワードとの違いを解説

近年、「サステナビリティ」という言葉が社会に浸透してきています。一方で、正しい意味や使い方が分からず、曖昧なまま聞き流している人もいるかもしれません。本記事では、サステナビリティという言葉の意味や使い方、注目される背景などを解説します。

「サステナビリティ」の使い方とは

まずは、「サステナビリティ」の意味や語源、例文とともに使い方を確認してみましょう。

サステナビリティの意味

サステナビリティとは、持続可能性や継続可能性を意味する言葉です。環境問題に関する話題で聞くことが多いかもしれませんが、社会や経済などの分野でも使われています。今のことだけを考えるのではなく、これから先も継続的によりよい方向へ向かい続けようとする考え方や、活動のことを指します。

サステナビリティの語源

サステナビリティを英語で表記すると、「sustainability」となります。「sustain（持続する）」と、「ability（能力・可能）」という言葉で構成されています。

サステナビリティが世間で初めて使われたのは、1987年のことです。当時のノルウェー首相・ブルントラント氏が委員長を務めていた、「環境と開発に関する世界委員会」による報告書「Our Common Future」で、サステナビリティが取り上げられました。

※参考：持続可能な開発（Sustainable Development）｜外務省

サステナビリティの使い方・例文

具体的な使い方や例文もチェックしておきましょう。例えば、「サステナビリティに注目する企業が、近年増えている」「サステナビリティを意識して、事業を展開する」などと使います。

サステナビリティとサステナブルは同じ意味として使いがちですが、サステナビリティは名詞で、サステナブルは「持続可能な」を意味する形容詞です。使い分けに迷った場合は、名詞なのか形容詞なのかを意識してみるとよいでしょう。

サステナビリティと似たワード

サステナビリティと似た言葉に、「エコ」「SDGs」「CSR」などがあります。ここでは、それぞれの違いを解説します。

エコとの違い

エコの語源は「ecology（生態学）」です。現代では「地球にやさしい」、「自然環境を守る考え方」などの意味で使われています。一方サステナビリティは、持続可能な暮らしを目指す考え方や活動をすることです。

エコは環境問題に焦点を当てていますが、サステナビリティで意識するのは環境問題だけではありません。最終的な目的は異なるものの、エコ活動はサステナビリティにつながるといえます。

SDGsとの違い

SDGsは、「Sustainable Development Goals」を略した言葉です。2030年までに持続可能な社会を目指す世界規模の開発目標で、17のゴールと169のターゲットが設定されています。この目標は2015年の国連サミットで採択されました。

目標そのものを意味するSDGsと、考え方や活動を意味するサステナビリティは意味が異なります。とはいえ、SDGsはサステナビリティによって目指すべき目標といえます。

※参考：SDGsとは？｜外務省

CSRとの違い

CSRは、「Corporate Social Responsibility」を略した言葉です。企業の社会的責任を意味しており、範囲は企業の活動に限定されます。従業員や地域社会、投資家など、企業と利害関係がある人に対して責任ある活動をすることや、その人たちに対して、どのように貢献できるのかを考えて活動することを意味します。サステナビリティとは対象とする範囲が異なります。

サステナビリティを構成する概念

サステナビリティは、「環境」「経済」「公平性」の3つの概念で構成されています。それでは、それぞれ一体どのような考え方があるのでしょうか。以下で、詳しく解説します。

環境（Environment）

後世の人たちが暮らしやすい地球を残すためには、環境保護について考える必要があります。近年は気候変動や森林破壊が進んでおり、世界的な問題となっています。地球の環境を保護するためにも、電力消費削減や温室効果ガス対策など、これ以上環境破壊を進めないための対策が必要です。

経済（Economy）

経済活動は企業を中心に回っており、経済におけるサステナビリティは企業の協力が欠かせません。企業が経営でサステナビリティに取り組むと、経済成長や社会の生産性向上にもつながると考えられています。

そこで、企業の利益を追求する経営と、経済成長などの地域貢献につながるサステナビリティを両立する、CSV（Creating Shared Value）の概念が提唱されています。

公平性（Equity）

持続可能な社会を実現するためには、公平性にも注目しなければなりません。経済格差による貧困があったり、ジェンダーに関する不平等があったりすると、よりよい社会を目指すことが難しくなります。人間が生活しやすい環境をつくるためには、環境面や経済面だけでなく公平性を意識することも大切です。

サステナビリティが注目される背景

先述のとおり、サステナビリティという言葉自体は1987年から使われていますが、SDGsが採択されたことも影響して、より注目されるようになりました。背景には、社会意識の変化や、環境問題を食い止めようとする意識が強くなっていることが考えられます。社会意識が変化したことで、ステークホルダーからの圧力が強くなったことも影響しています。

サステナビリティ経営とは

サステナビリティ経営とは、環境保全や社会貢献も意識した企業経営を行うことです。一般的に経営というと企業の利益追求に重点を置きますが、サステナビリティ経営では利益追求だけを重視することがありません。環境・社会・経済すべての面で長期的な持続可能性の実現を目指します。

サステナビリティ経営によるメリット

サステナビリティ経営は、企業価値の向上やコスト削減など、企業にとってさまざまなメリットがあります。

企業価値を向上させられる

企業が環境や社会を意識した経営を行うと、長期的に企業価値を高められます。社会全体が直面している問題に取り組み、社会に貢献しようとする姿勢が企業のイメージ向上につながるからです。企業イメージが向上して企業価値が高まると、顧客からの信頼や支持も得られます。

コストを削減できる

環境に配慮した経営はコスト削減にもつながります。例えば、廃棄物の削減を意識すれば廃棄にかかる費用を削減できるうえに、再生可能エネルギーを取り入れることで電力消費を削減できるからです。また、業務の効率化ができる対策を取れば、人件費を削減できます。

場合によっては初期費用がかかるケースもありますが、長期的に考えて検討してみることが大切です。

ビジネスチャンスを拡大できる

サステナビリティ経営で再生可能エネルギーを導入したり、環境問題や社会問題に対するリスク管理ができるようになったりすると、新しい事業が創出できる可能性があります。従来の経営手法では思いつかなかった仕組みや技術、サービスなど、新たなアイデアの発想につながります。

優秀な人材を確保できる

サステナビリティ経営を行う企業の従業員は、帰属意識やモチベーションが向上しやすくなるといわれています。結果として、従業員のエンゲージメントが向上し、企業の競争力の強化にもつながります。従業員の帰属意識やモチベーションが高い企業では、優秀な人材が集まりやすく、人材確保の面でも有利です。

ステークホルダーと信頼を構築できる

ステークホルダーとは、企業の利害関係者という意味です。具体的には、従業員や投資家・顧客・取引先などが含まれます。持続可能性を意識した経営によりステークホルダーからの信頼を得られれば、資金確保や売上アップなど、結果的な企業の成長にもつながります。

日本・海外企業によるサステナビリティの違い

日本の企業は、自社の利益とサステナビリティを分けて考える傾向にあります。一方で海外の企業は利益の確保と、持続可能な社会の実現を同時に叶えるための方法を考える傾向にあります。海外の企業はせっかく取り組むのであれば、社会に対するメッセージとしてだけではなく、利益も追求しようという考え方が浸透してきたからです。

まとめ

サステナビリティとは、持続可能性や継続可能性を意味する言葉です。環境問題や社会問題、経済などの分野で将来的な発展も考慮した活動や考え方を指します。企業においては、サステナビリティ経営が注目されています。長期的に見ると企業の利益向上にもつながるため、意識してみるとよいでしょう。

ゼロ炭素ポートは、自社のみならず他社ソリューションとも協力し、お客さまのニーズにお応えするサイトです。脱炭素・カーボンニュートラルに関する情報を提供するとともに、メールでのご相談も受け付けています。「脱炭素に興味があるものの、何から取り組めばよいのか分からない」などという場合も、お気軽にお問い合わせください。

執筆者プロフィール

会社名：東京瓦斯株式会社
部署名：ソリューション事業創造部
執筆者名：大塚勝臣（おおつかかつおみ）
執筆者の略歴（職務経歴、保有資格、受賞歴など）：
1992 年入社以来、様々な形で省エネ・脱炭素ソリューションの導入に関わる。
一級建築士
一級管工事施工管理技士
MBA