サステナビリティに対する企業の取り組み事例！メリットや方法も解説

近年は、多くの企業がサステナビリティに取り組んでいます。サステナビリティを取り入れることを検討している企業も多いのではないでしょうか。この記事では、企業がサステナビリティ経営を行うメリットや取り組み方を解説します。企業のサステナビリティ取り組み事例もいくつか紹介するので、ぜひ参考にしてください。

サステナビリティとは

そもそもサステナビリティとは何なのか、サステナビリティ自体の特徴や歴史について確認しましょう。

サステナビリティの特徴

サステナビリティ（sustainability）とは、日本語で「持続可能性」を意味します。環境・社会・経済において、持続可能な発展を目指す社会を実現するという考え方です。

サステナビリティが認知されたきっかけ

サステナビリティが認知されるきっかけとなったのは、1987年に開催された「環境と開発に関する世界委員会」にて「持続可能な開発」が中心的な課題として取り上げられたことでした。その後、1992年に開催された地球サミットで世界的に広まり、さらに2015年に国連で採択されたSDGsへと繋がっていったという歴史があります。

サステナビリティを構成する3つの要素

サステナビリティは、以下の3つの「E」で構成されています。それぞれの意味は以下のとおりです。

Environment（環境）

地球の持続可能性を維持するうえで「Environment（環境）」を守ることは欠かせません。森林保護、海洋生態系保護、再生可能エネルギーの普及率向上、生物多様性の保全など、世界中でさまざまな取り組みが行われています。

Equity（公平性）

格差の拡大は経済成長を阻害し、その結果、持続可能性が損なわれます。サステナビリティを追求するためには、貧困や格差、人種や性別に基づく差別といった課題に取り組み、公平性（Equity）を重視し、多様性に富んだ社会を実現することが不可欠です。

Economy（経済）

サステナビリティと「Economy（経済）」を両立することも必要です。人々のニーズを満たしつつも、将来世代のニーズを奪わないように人々の所得や生活水準を向上させることを、経済開発といいます。サステナビリティと経済開発を両立するには、環境に配慮した技術開発、リサイクル活動、環境教育、啓発活動などが重要です。

サステナビリティとほかの用語との違い

サステナビリティと混同されやすく、同じようなニュアンスで使われることの多い3つの用語を解説します。

SDGs

SDGs（Sustainable Development Goals）は、日本語で「持続可能な開発目標」といい、2030年までに達成すべき世界共通の目標です。2015年9月の国連サミットで採択されました。サステナビリティが「考え方」を示しているのに対して、SDGsは「具体的な目標」を示しています。

CSR

CSR（Corporate Social Responsibility）とは、企業の社会的責任を意味します。企業が自社の利益追求や法令遵守にとどまらず、顧客、取引先、従業員、投資家などのステークホルダーや社会・環境への配慮を重視した経営を行うことを指します。CSRは企業活動主体ですが、サステナビリティは企業活動だけではなく、世界全体が対象となった理念です。

ESG

ESGとは、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の頭文字をとったもので、企業が長期的成長を目指すために必要な観点です。ESG活動は経済活動に特化しているのに対して、サステナビリティは活動が広範囲に及んでいるという違いがあります。

サステナビリティのガイドラインと指数

サステナビリティには、以下のようなガイドラインや指数があります。

GRIスタンダード

GRIスタンダードとは、国際的な非営利団体「GRI」が策定した国際基準のガイドラインです。企業が説明責任を行う際の枠組みとして活用されています。サステナビリティの要素として、社会、経済、環境の3つの観点による33テーマを挙げていることが特徴です。多くの企業がGRIスタンダードを活用して、サステナビリティ報告書を作成しています。

DJSI

DJSIとは、アメリカの「S&P Dow Jones Indices社」とスイスの「RobecoSAM社」が開発した投資家向けの指標（インデックス）です。ESGの観点で評価されます。DJSI銘柄に選定されると投資家やステークホルダーに対して大きなアピールにもなります。

サステナビリティ経営とは

サステナビリティ経営とは、「環境」「社会」「経済」の観点で持続可能な状態を実現する経営を行うことです。サステナビリティに貢献している企業は、ステークホルダーから良い評価を受ける傾向にあります。

企業がサステナビリティ経営を行うメリット

企業がサステナビリティ経営を行うと、以下のように多くのメリットをもたらします。

企業価値が向上する

企業がサステナビリティに積極的に取り組むと、ステークホルダーからの信頼を得ることができます。企業としての社会的評価が向上し、リピーターの獲得など業績の向上も期待できることは大きなメリットといえるでしょう。

事業拡大のチャンスになる

サステナビリティに取り組むことで、新たな技術が開発できたり、新たなアイデアが生まれたりすることもあります。サステナビリティの取り組みが、新たな分野や関わりのなかった分野の取引先との出会いを生むこともあるでしょう。

コスト削減や資金調達で有利になる

サステナビリティの取り組みの一環で省エネやリサイクルなどの環境に配慮すると、資源を有効活用できるようになります。無駄なコストを削減することにつながることもメリットです。近年は投資の基準としてESGが重視されているため、サステナビリティに積極的な企業は資金調達の点でも有利になることがあります。

従業員満足度が向上する

サステナビリティの取り組みの一環として、「雇用」「労働安全衛生」「ダイバーシティと機会均等」などがあります。企業が積極的に取り組めば、従業員の満足度向上にもつながるでしょう。また、サステナビリティによって企業がイメージアップすれば、従業員にとっても誇りとなるため、働きがいを感じやすくなることもあります。

企業がサステナビリティに取り組む方法

企業がサステナビリティに取り組む際は、以下のような方法や手順で取り組むとスムーズに進みます。

自社の課題を明確にする

本格的にサステナビリティに取り組む前に、まずは多角的に情報を収集し、自社の優先課題を明確にすることが大切です。多くの従業員が課題の特定に関わることで、選定の偏りを防げるでしょう。

長期的なビジョンを設定する

長期的なビジョンを設定するためにも、現実的に達成可能なビジョンにしましょう。企業が目指すべき方向性を示すため、ビジョンが時代に合っているか、企業理念との整合性はあるかなどの確認も重要です。

実行と情報開示を行う

設定したビジョンを実現可能なものにするため、短期・中期・長期の具体的な目標を決めて実行しましょう。さらに、ステークホルダーの支持を得るためには、サステナビリティの成果を情報開示することも大切です。

サステナビリティに伴う企業の課題

企業がサステナビリティに取り組む際には、以下のような課題もあります。

担当者の作業負担の増加

サステナビリティの取り組みは、法規制や業界・技術・消費者の動向などの情報収集が必要です。その際、経営層や担当者の作業負担になることもあるでしょう。また、成果が直ちに現れることが少ないという特徴があるため、長期的に進めていく必要があります。

一時的なコストの増加

サステナビリティの取り組みでは、初期コストがかかったり、短期的なコストが増えたりすることがあります。社内リソースも必要になるため、現実的に達成可能なビジョンを設定することが大切です。

企業のサステナビリティにおける取り組み事例

近年は多くの企業がサステナビリティに取り組んでいます。ここでは、5つの企業の取り組みについて紹介します。

帝人フロンティア株式会社

繊維商社「帝人フロンティア株式会社」は、海洋環境への影響が問題となっているマイクロプラスチックの排出削減を課題としていました。洗濯によって発生する繊維脱落量を削減する技術を開発し、繊維脱落量を約1／3まで削減することに成功しています。

日本航空株式会社

国内の大手航空会社である「日本航空株式会社」では、歴史的建造物への寄付などのほか、以下のようにさまざまな取り組みを行っています。

・TABLE FOR TWO 社員食堂プログラム：社員食堂の売上の一部を飢えに苦しむ開発途上国の学校給食事業に充てる貧困・飢餓問題への取り組み
・乳がんキャンペーン：乳がんの啓発活動を通した健康の維持増進への取り組み

生活協同組合コープ

「生活協同組合コープ」では、環境負荷の低減や持続可能な畜産業・酪農業を目指しています。「コープの産直」の産地同士をつなぎ、養鶏場から出た排泄物を活用した有機質肥料を使用するなど循環型農業を応援する取り組みを行っています。

スターバックス コーヒー

アメリカ発のコーヒーチェーン「スターバックスコーヒー」では、「人」「地球」「コミュニティ」の3つを大切にした活動を創業時から実践してきました。特に、地球から得た以上のものを還元する「リソースポジティブ」を重要とし、リユーザブルカップの提供や、再生可能なエネルギーの利用などの取り組みを行っています。

本田技研工業株式会社

自動車メーカーの「本田技研工業株式会社」は、創業時から「環境保全」と「安全の達成」を使命としています。2050年への目標として、製品としてだけではなく企業活動を含めた「カーボンニュートラル」「クリーンエネルギー」「リソースサーキュレーション」を、3つの柱とした環境に関する取り組みを行っています。

まとめ

サステナビリティの取り組みは地球環境にとっても重要ですが、企業にとっても多くのメリットをもたらします。企業価値の向上や事業拡大のチャンスにつながる可能性もあるでしょう。しかし、サステナビリティに取り組むなかで、担当者の作業負担や一時的なコスト増加などの課題に直面することも少なくありません。

ゼロ炭素ポートは、「脱炭素の未来をつくる方々」が気軽に困りごとを相談できる「場」を目指しています。省エネ・脱炭素ソリューションの紹介や記事コンテンツ、資料のダウンロードを提供しているので、ぜひ参考にしてください。

執筆者プロフィール

会社名：東京瓦斯株式会社
部署名：ソリューション事業創造部
執筆者名：大塚勝臣（おおつかかつおみ）
執筆者の略歴（職務経歴、保有資格、受賞歴など）：
1992 年入社以来、様々な形で省エネ・脱炭素ソリューションの導入に関わる。
一級建築士
一級管工事施工管理技士
MBA