サステナビリティとは？企業が取り組むメリットと事例をわかりやすく紹介

近年「サステナビリティ」という言葉をよく耳にします。サステナビリティへの取り組みを検討している企業も多いでしょう。この記事では、サステナビリティの意味や特徴、似た用語との違いについて解説します。企業がサステナビリティに取り組むメリットや手順についても紹介するので、ぜひ参考にしてください。

サステナビリティとは

サステナビリティとはどういう概念なのかを理解するために、サステナビリティの意味や注目されるようになった背景について解説します。

サステナビリティの意味

サステナビリティとは、「持続する」という意味を持つ「sustain」と、「～できる」という意味を持つ「able」を組み合わせた言葉です。日本語で「持続可能性」を意味し、物事を長期的な視野で捉えて、持続可能な状態に導くことを指します。もともとは環境保護の分野で使われていた言葉でしたが、近年は企業が果たすべき社会的責任としても使われるようになりました。

サステナビリティが注目される理由

サステナビリティという用語が初めて使われたのは、1987年に「環境と開発に関する世界委員会」が発表した報告書で「Sustainable Development（持続可能な発展）」という表現が使われたことでした。1992年に開催された地球サミットでサステナビリティが世界に広まり、2015年の国連サミットでSDGsが採択されたことで注目を集めました。

サステナビリティの3つの柱（トリプルボトムライン）

持続可能な発展を目指すには、サステナビリティの３つの柱（トリプルボトムライン）の調和が重要とされています。

環境保護（Environmental Protection）

地球を持続可能な場所として残すには、環境の保護が必要です。世界では主に、以下のような取り組みが求められています。

・脱炭素社会の推進
・生物多様性の保全
・海洋汚染対策
・森林保護
・水資源の節約
・電力消費量削減

社会開発（Social Development）

社会開発とは、さまざまな面で人間の生活環境を向上させる開発を指します。以下のような社会サービスや考え方を向上させていくことが重要です。

・住宅
・交通
・保健
・医療
・社会福祉
・教育
・ジェンダー平等
・ダイバーシティ推進
・難民問題

経済発展（Economic Development）

経済面でも世界の人々が持続可能な仕組みになることが求められています。経済面のサステナビリティを実現するには、企業の協力が欠かせません。主に、以下のような取り組みが求められています。

・労働環境の整備
・社会保障の拡充
・貧困問題の解消

サステナビリティ経営とは

サステナビリティ経営とは、先述した3つの柱（トリプルボトムライン）に配慮し、事業の持続可能性を高める経営戦略です。企業が短期的な利益のみを追及すれば、環境・社会はもちろんのこと、企業自身の存続にも悪影響を与えかねません。危機的な状況を回避するためにも、企業は未来に貢献する必要があります。

サステナビリティと似た用語との違い

サステナビリティと似たニュアンスで使われる言葉として、以下のような用語があります。

SDGsとの違い

サステナビリティは持続可能な発展を目指すという「考え方」であるのに対し、SDGsとはサステナビリティをより具体化した「持続可能な開発目標」です。SDGsは「経済」「社会」「環境」に関する17の目標と、それらの目標達成に必要な169のターゲットで構成されています。

CSRとの違い

CSRとは、日本語で「企業の社会的責任」を意味し、企業が果たすべき社会的責任です。CSRは対象が企業に限られていますが、サステナビリティの対象は企業を含んだ国家や各個人まで広範囲に及ぶという違いがあります。

ESGとの違い

ESGとは、以下の頭文字を合わせた言葉で、企業が取り組むべき具体的な指標です。

・Environment（環境）
・Society（社会）
・Governance（ガバナンス）

サステナビリティの目標を実現するためにESGは具体的な手段や指標を提供します。ESGはサステナビリティを構成する一部の要素ともいえます。

サステナビリティを測る指標・指数とは

企業がサステナビリティを推進する際には、どのような項目を基準としたらよいのでしょうか。ここでは、サステナビリティを測る代表的な指標・指数について解説します。

GRIスタンダード

国際的な非営利団体「Global Reporting Initiative（GRI）」によって作成されたフレームワークです。2016年に定められた国際基準で、多くの企業がサステナビリティ報告書を作成するときに使用しています。

DJSI（The Dow Jones Sustainability Indices）

アメリカの「S&P Dow Jones Indices社」とスイスの投資会社「RobecoSAM社（2020年以降は「S&Pグローバル」）」によって開発された、投資家向けの指標です。DJSIは、総合的に優れている企業をDJSI銘柄として選定するため、DJSI銘柄に選ばれることこそが名誉となります。

企業がサステナビリティに取り組むメリット

企業がサステナビリティに取り組むと、以下のように多くのメリットが得られます。

企業価値や評価の向上

サステナビリティへの関心は国内外を問わず、消費者・取引先・投資家においても高まっています。サステナビリティを意識した経営を行えば、社会的な責任を果たしている企業という印象を与えられるでしょう。企業やブランドのイメージアップにもつながります。

ビジネスチャンスの拡大

サステナビリティに取り組むことで、新たなアイデアや技術が生まれることもあります。これまで関心を向けていなかった分野や、関わりのない企業との新しい出会いが生まれ、ビジネスチャンスを拡大する可能性にもつながるでしょう。

従業員エンゲージメントの向上

企業が職場環境の整備などのサステナビリティに取り組むと、従業員は働きやすくなります。また、サステナビリティに取り組むことで、企業の社会的な評価が高まるでしょう。社会的な評価が高まれば、従業員の誇りにもつながり、自社へのエンゲージメントが高まる可能性があります。

資金調達とコスト削減

近年は、投資の基準としてESGが重要視されています。サステナビリティに取り組む企業は資金調達の面でも有利です。また、省エネやリサイクルなどの環境に配慮した取り組みを行うことで、事業活動にかかるコストの削減も期待できます。

サステナビリティにおける日本の課題

サステナビリティは世界的に取り組まれているものの、日本には以下の課題があります。

サステナビリティ実施の遅れ

欧州と比較すると、日本は課題解決のための法整備や行政指導が行き渡っていないことが現状です。官民が連携し、サステナビリティを進展させる必要があります。

包括的なサステナビリティへの取り組み

サステナビリティというと環境問題にスポットが当たりやすくなります。日本は「ジェンダー平等」や「不平等をなくす」などの達成度と進捗度が低いため、包括的な取り組みの強化が必要です。

サステナビリティへの取り組み方

企業がサステナビリティに取り組む際には、以下のような手順も必要です。

サステナビリティへの理解を深める

サステナビリティに適切に取り組むためには、まずその理解を深めることが重要です。企業の規模や能力に応じた実践を行い、その成果を一貫した指標で報告することが望まれます。単発的な取り組みではなく、持続可能な活動が求められます。

目的・目標を明確にする

サステナビリティに取り組む目的を明確にすることも重要です。サステナビリティに取り組むことによって、実現したい中長期的な目標を設定しましょう。他社の取り組みや事例を参考にすることもおすすめです。

ロードマップを作成する

ロードマップとは、サステナビリティの取り組みを成功させるために必要な工程表です。達成指標として具体的な数値を定め、ロードマップに沿って取り組みを実行していくとスムーズに進められます。

企業のサステナビリティの取り組み事例

企業のサステナビリティへの取り組み事例を3つご紹介します。

ファーストリテイリング

ユニクロやGUを展開する「ファーストリテイリング」は、世界をよりよいものにするため、事業を通じてサステナビリティの取り組みを行ってきました。ダウン商品のリサイクル、世界各地の難民・避難民への商品のリサイクル活動、1店舗1名以上の障がい者雇用など、さまざまな取り組みを行っています。

日産自動車株式会社

「日産自動車株式会社」では、サステナビリティを事業の中核に据え、あらゆるビジネスの側面で優先的に取り組んでいます。2022年度は、新車からのCO2排出量を41.2％削減（2000年度比）しました。また、多様性に富んだ公平かつインクルーシブな職場を築くため、グローバル従業員の国籍は100を超えています。女性管理職の比率は2008年の6.7%から2023年には15.5%に増加しました。

UCC上島珈琲

「UCC上島珈琲」では、「地球」「人」「製品」の3つのサステナブル要素に配慮し、持続可能な調達方法の検討を進めることを課題としました。具体的な確認項目を設け、調達における協働パートナーによる監査のもとでコーヒー調達を行っています。サステナブルに調達したコーヒー豆を50%以上使用している製品には、サステナブルなコーヒー調達をしているロゴをつけて販売しています。

まとめ

サステナビリティは世界的に取り組まれており、日本でも積極的な取り組みが求められています。企業がサステナビリティに取り組むことで、企業価値の向上やビジネスチャンスの拡大など、さまざまなメリットが期待できます。しかし、日本ではサステナビリティへの取り組みに遅れが生じていることが課題です。

「脱炭素の未来をつくる方々」が気軽に困りごとを相談できる「場」を目指すゼロ炭素ポートは、さまざまなソリューションの紹介や資料を提供しています。脱炭素における経営の3ステップである「知る」「測る」「減らす」に該当する記事コンテンツもあるので、サステナビリティの取り組みへの一歩として活用してください。

執筆者プロフィール

会社名：東京瓦斯株式会社
部署名：ソリューション事業創造部
執筆者名：大塚勝臣（おおつかかつおみ）
執筆者の略歴（職務経歴、保有資格、受賞歴など）：
1992 年入社以来、様々な形で省エネ・脱炭素ソリューションの導入に関わる。
一級建築士
一級管工事施工管理技士
MBA