近年の環境意識の高まりとともに、企業でも温室効果ガス（以下「GHG」という。）の排出量削減を進めるケースが、一般的になってきています。本記事では、GHGの概要や性質、GHGが過剰になることの問題点、企業がGHG排出量削減に取り組むメリットや手段などを解説します。実際の取り組み事例も紹介するので、ぜひ参考にしてください。
GHG（Greenhouse Gas）は、日本語で温室効果ガスのことです。GHGは大気中に存在しており、地表から放射される熱を吸収して、地球の気温を生命が生きていける温度に維持する役割を果たしています。しかし、GHGの濃度が上昇しすぎると地球全体の気温が上昇し、地球温暖化を引き起こす原因となってしまいます。
GHGには、太陽から受け取った熱を吸収したら、地表にとどめて大気や海水を暖める性質があるため、「温室効果ガス」と呼ばれます。もし地球上にまったくGHGが存在しない場合、太陽から熱を受けても十分に保持することができず、平均気温は-19℃程度になるといわれています。
※参考：温室効果のメカニズム｜環境省
GHGは地球上の生物が生きていくために不可欠なガスですが、産業革命以降は人類の活動によって排出量が急増し、地球温暖化が進行する要因となっています。
地球温暖化の進行による影響には、以下のようなものがあります。
・気候変動：日本では、特に夏季における降水量増加や豪雨頻度の上昇など
・動植物の絶滅リスクの増加：生息環境の変化による影響
・作物生産量の低下：異常気象や水不足の影響
・新たな感染症のリスク増加：日本ではこれまで流行が見られなかったデング熱など
GHGは熱を吸収する性質を持つガスの総称であり、具体的な気体にはさまざまな種類があります。
代表的なGHGは、以下のとおりです。
・二酸化炭素（CO2）
・メタン（CH4）
・一酸化二窒素（N2O）
・フロンガス
気体の種類によって温室効果の大きさは異なり、通常はCO2の何倍の温室効果があるかという指標が使われます。メタンや一酸化二窒素はCO2と比べて強力な温室効果を持っており、メタンの場合はCO2の28倍、一酸化二窒素の場合はCO2の265倍にもなります。
人類の活動によって排出されるGHGの量の内訳では、CO2が圧倒的に高い割合を占めています。そのため気候に与える影響が大きく、地球温暖化対策として特に重視されています。
なかでも特に問題とされるのが、発電所などで発生する化石燃料由来のCO2です。近年では世界的に再生可能エネルギーの活用が進み、CO2排出量は徐々に減少しているものの、地球温暖化の進行を抑え生命が住みやすい環境を守るためには、さらに排出量を削減することが重要です。
※参考：CO2の排出量、どうやって測る？～“先進国vs新興国”｜経済産業省
企業がGHG排出量の削減に取り組むメリットは、地球環境への貢献だけではありません。ここでは、GHG排出量削減に取り組むメリットを紹介します。
近年では、消費者や投資家の環境意識が高まり、「エコ」が商品や企業の付加価値となっています。GHG排出量削減に取り組む企業は好印象を持たれやすく、同業他社との差別化ポイントにもつながるでしょう。
特に、投資家の多くは長期的な視点で利益を考えます。短期的な利益だけでなく、持続可能性（サステナビリティ）を踏まえた事業戦略を取る企業は、投資家からの信頼を得やすいといえるでしょう。
現在、燃料価格は上昇が続いており、今後資源が枯渇するとさらに高騰することが予想されます。化石燃料に依存していると燃料コスト上昇の影響を受けやすくなるため、将来的に事業を続けていくためには、化石燃料に頼らないビジネスモデルを構築する必要があります。
今のうちにGHG排出量削減に取り組めば、ブランドイメージアップなどの恩恵も受けながら、コスト増に対して先手を打って柔軟に対処できるでしょう。
GHG排出量削減の取り組みを進めるには、関連企業との連携が不可欠です。自社だけがGHG排出量を削減しても、取引先や協力企業が対策を取らずにGHG排出を続けていては、全体としての効果は限られてしまいます。
GHG排出量削減の施策を進めると、必然的に他企業との協力が進むこととなり、共同事業のきっかけになります。連携してエコな商品を開発するなど、付加価値の高いビジネスを始めるチャンスになるでしょう。
事業の種類や業態によって効果的なGHG削減策はさまざまですが、ここでは企業が実践できる一般的な手段を解説します。
必要のないときには照明を切る、水道をこまめに止めるといった日常的な省エネは、基本的なことではありますが、どの企業でもすぐに実行できる対策です。
オフィスや工場でのクールビズやウォームビズも、空調の温度設定を適切にすることで消費電力削減効果が得られるでしょう。また、照明を蛍光灯からLEDに切り替える、エネルギー効率の高い機器を導入するなど、設備の見直しも重要です。
太陽光発電や風力発電といった再生可能エネルギーを導入すれば、たとえ消費電力が同じでもCO2排出量を抑えられます。
例えば、製造業や物流業であれば、工場や倉庫などの規模が大きい事業所にソーラーパネルを設置する、自社での発電設備導入が難しければ、電力契約を「再エネ電力メニュー」に変更するといった手段が考えられます。長期的な視点で見れば電気代の削減につながるため、コスト面でもメリットを得られるでしょう。
輸送の効率化も、GHG排出量を抑える手段の1つです。
具体的には、一度に運ぶ荷物の量を増やす、配送ルートを最適化する、他の企業と協力して共同輸送を行うといった方法が考えられます。製品や原材料の仕入れ先や運送の外注先を、GHG排出量の少ない企業に変更することも、GHG排出量削減につながるでしょう。このような対策はサプライチェーン全体で実施し、トータルで環境負荷を低減させることが重要です。
ここでは、GHG削減を効率的に進め、取り組みを継続するために注意すべきポイントを解説します。
具体的なGHG排出量削減策を検討・実施する前に、まず現在の排出量を把握することが重要です。自社の排出量だけでなく、仕入れ先や物流の外注先などを含む、サプライチェーン全体の排出量を測りましょう。排出量の多い分野や設備などを的確に把握すれば、優先的に取り組むべきか施策が見えてきます。
GHG排出量削減の目標は、自社がGHG排出量削減に取り組む目的を踏まえて、無理のない範囲で設定しましょう。事業を継続しながら実現できる目標でなければ、計画が頓挫して中途半端に終わってしまう可能性があります。
ただし、パリ協定に適合する企業であることを示す、「SBT（Science Based Targets）」など、何らかの認証の取得を目的としているなら、それに応じた目標設定が必要です。
※参考：SBT（Science Based Targets）について｜環境省
GHG排出量削減策を進めるにあたっては、他企業の取り組みが参考になる場合があります。ここでは、実際の企業の取り組み事例を紹介します。
建設業を中心とした事業を展開する株式会社大林組は、国が掲げる「2050年カーボンニュートラル宣言」に貢献するため、サプライチェーン全体でGHG排出量を把握し、脱炭素に向けた取り組みを行っています。
具体的には、低炭素型資材の活用や省エネ設計の建築物の展開などが挙げられます。建物の建造にあたって大量の資源を消費する建設業界においては、こうした1つひとつの取り組みの積み重ねが大きな影響をもたらすでしょう。
調味料や食品の製造を中心に事業を行う味の素株式会社は、GHG排出量を可視化し長期戦略の策定に活用しています。具体的には、再生紙を使用したパッケージの導入や、調味料を詰め替えて再利用できる容器の採用などが挙げられます。さらに消費者の環境意識の高まりに対応し、環境に配慮した商品には「味なエコ」マークを付与しています。
こうした取り組みにより、GHG排出量を削減して地球環境に貢献するとともに、競合他社との差別化も図っているといえるでしょう。
GHGとも呼ばれる温室効果ガスは、地球上の生物にとって必要不可欠ではありますが、過剰に排出されると異常気象や動植物の絶滅、作物生産量の減少、感染症の流行などさまざまな問題を引き起こします。企業活動においては、自社のGHG排出量を的確に把握し、持続可能な目標を設定してGHG排出量削減策を持続することが重要です。
ゼロ炭素ポートでは、GHG排出量削減に役立つさまざまな情報や、ソリューションをお届けしています。地球温暖化抑制に向けた取り組みを検討・推進しているなら、ぜひ以下の資料をご覧ください。
会社名：東京瓦斯株式会社
部署名：ソリューション事業創造部
執筆者名：大塚勝臣（おおつかかつおみ）
執筆者の略歴（職務経歴、保有資格、受賞歴など）：
1992 年入社以来、様々な形で省エネ・脱炭素ソリューションの導入に関わる。
一級建築士
一級管工事施工管理技士
MBA