近年は、世界的にサステナビリティが重要視されており、教育にも取り入れられています。従業員に対する教育にサステナビリティを取り入れている企業も増えてきました。
この記事では、サステナビリティ教育が求められる理由や、日本および世界での取り組みについて解説します。さらに、企業がサステナビリティ教育を行うメリットや事例についても紹介するので、ぜひ参考にしてください。
サステナビリティとは、日本語で「持続可能性」を意味し、持続可能な社会の実現を目指した考え方や取り組みのことをいいます。サステナビリティというと「環境」に注目が集まることが多いですが、「社会」「経済」との調和も重要です。
近年は、気候変動などの環境問題をはじめ、貧困や飢餓、人権・多様性の尊重など、さまざまな問題が世界的に深刻化しています。また、顧客ニーズの変化で、環境や人にやさしい商品・サービスなどが求められるようになりました。企業が長期的に存続していくためにも、企業のサステナビリティへの取り組みは、欠かせないものとなっています。
サステナビリティと混同されやすい用語に、「ESG」や「SDGs」などがあります。ここでは、それぞれの特徴やサステナビリティとの違いについて解説します。
ESGとは、企業が環境問題や社会問題に配慮し、適切な企業統治を行う仕組みです。サステナビリティは、持続可能な成長・発展を目指すという「考え方」ですが、ESGは「経営や投資のスタイル」を指します。ESGはサステナビリティを実現するための、具体的な指標や枠組みとなります。
SDGsとは、日本語で「持続可能な開発目標」を指します。SDGsは「経済」「社会」「環境」に関連する17の目標と、目標を達成するための169のターゲットで構成されていることが特徴です。サステナビリティは持続可能な発展を目指す「考え方」であり、SDGsはサステナビリティを実現させるための具体的な「目標」を指しています。
サステナビリティ教育を行うことをESDといいます。ESDが行われるようになった背景や目標について詳しく解説します。
「持続可能な社会」を実現するために行う学習や教育活動を、「ESD（Education for Sustainable Development：持続可能な開発のための教育）」といいます。ESDは、環境、経済、社会の持続可能性について、教育を通じて理解してもらう取り組みです。サステナビリティを実現するには、ESDが欠かせません。
社会を変えるには、知識の取得はもちろんのこと、新たな価値観の創出や問題に主体的に関わることが求められています。ESDでは、持続可能な社会づくりを構成する「6つの視点」を軸に課題を見つけていきます。
1. 多様性
2. 相互性
3. 有限性
4. 公平性
5. 連携性
6. 責任制
文部科学省では、持続可能な開発のための教育（ESD）推進の手引を公開しています。ESDについて詳しく知りたい場合は、ぜひ参考にしてください。
※参考：持続可能な開発のための教育（ESD：Education for Sustainable Development）｜文部科学省
※参考：持続可能な開発のための教育（ESD）推進の手引｜文部科学省国際統括官付 日本ユネスコ国内委員会
1987年に持続可能な開発（SD：Sustainable Development）の概念が生まれました。その後、国連教育科学文化機関（以下「ユネスコ」という。）が中心となり、ESDの検討が進められました。
2002年の「持続可能な開発に関する世界首脳会議」において、教育と国際協力に取り組む推進キャンペーンを日本のNGOと政府が共同提案をし、国連で決議されたことがESDの始まりです。
世界には、気候変動による自然災害の増加や、生物多様性の喪失による自然環境への影響、貧困の拡大など数多くの問題があります。サステナビリティ教育によって、社会の問題を自分のことのように主体的に捉えることが必要です。
身近なことから少しずつ取り組むことで、問題の解決を目指す新たな価値観や行動などの変容をもたらし、持続可能な未来の実現を目指す必要があります。
ここでは、サステナビリティ教育の取り組みについて、日本および世界での取り組みを解説します。
文部科学省では学校でのESDを推進し、環境省では環境教育中心のESDを推進しています。また、ESD活動の支援を行うために、文部科学省と環境省によって開設した「ESD活動支援センター」が、全国に配置されています。
ユネスコでは、2020年から国際的なESDの枠組みとして「ESD for 2030」を実施しており、加盟国と協力してESDの推進を図っています。国連大学では、「地域におけるESD実践のための拠点」プロジェクトを実施し、環境保全、貧困、砂漠化防止など、さまざまなテーマでの活動を展開中です。
また、イギリスのグロスタシャー大学では、サステナビリティを推進するリーダーの育成プログラムを企業と連携して行っています。
企業がサステナビリティ教育を行うことは、以下のように多くのメリットをもたらします。
サステナビリティ活動を行っている企業は、社会的責任を果たしていると認知されます。サステナビリティに取り組む企業の姿勢として、サステナビリティ教育を行うことは企業イメージを向上させるだけではなく、社会やステークホルダーからの信頼も得られるでしょう。
また、従業員が社会問題に目を向けることで、新たなアイデアやビジネスが生まれる可能性もあり、ビジネスチャンスの拡大にもつながります。
企業としてサステナビリティ教育を行っていくことは、働きやすい環境を整える姿勢を従業員に見せることにもつながるため、エンゲージメントが向上する傾向にあります。また、キャリアアップに必要な教育を企業が提供することで、従業員は自社に愛着を感じ、貢献しようと思えるようになるでしょう。
従業員のエンゲージメントが向上すれば、定着率が高まって採用コストも減らせます。社会問題に高い関心を持つ優秀な人材の確保にもつながるでしょう。
サステナビリティの取り組みは、エネルギー効率の改善、原材料の消費削減、廃棄物削減にも有効です。再生可能エネルギーやリサイクル技術の導入は、初期費用がかかるものの、長期的にみるとコスト削減につながります。
社員教育として、全従業員向けの環境意識向上のプログラムや製造・物流部門向けなどの環境管理プログラムなどがあります。経営層やリーダー層向けのリーダーシッププログラムなどを活用することもよいでしょう。「脱炭素アドバイザー」などの資格取得を従業員に促すこともおすすめです。
また、サステナビリティ教育の一環として、植樹活動や海洋保護活動などのボランティア活動への参加を従業員に募ることもよいでしょう。
サステナビリティを学ぶ際は、単なる知識の取得に留まらず、学ぶ人が問題や課題に対して主体的に関わり、行動を起こす力を育む必要があります。学習者が現実の課題に直接向き合う「体験型学習」などは、具体的な課題を体感できるので有効です。
複雑に絡み合う問題に対応する力を育むためにも、ディスカッションやケーススタディを取り入れた学びを行うこともよいでしょう。
近年は、多くの企業がサステナビリティ教育を取り入れています。実際の企業事例を3つ紹介します。
コーヒーチェーン店のスターバックスコーヒージャパン株式会社では、「人」「コミュニティ」「地球」を大切にしています。サステナビリティの一環として、フェアトレードのコーヒー豆を購入する取り組みを行っていることでも有名です。フェアトレードについてお客さまにわかりやすく説明できるように、従業員向けの教育プログラムを実施しています。
株式会社日立製作所では、サステナビリティを事業戦略の中核に据えた「サステナビリティ経営」を推進しています。サステナビリティやSDGsへの理解を深めるワークショップを、事業部門で開催しています。
コカ・コーラボトラーズジャパン株式会社では、多様性に富んだ職場環境を実現するため、ジェンダー、年代・世代、障がい者支援、LGBTQなどの目標と方向性を定めました。さらに、多様性の尊重推進月間（Inclusion Month）を設定し、従業員が参加できるセッションを開催しています。
また、若い世代が経営層に提案を行うコミュニティを設置し、責任感やリーダーシップを育んでいます。
環境問題、貧困問題、人権問題など、世界ではさまざまな問題が発生しています。持続可能な社会を実現するためには、サステナビリティ活動に伴うサステナビリティ教育が必要です。企業がサステナビリティ教育を行うことで、社会的評価の向上や従業員エンゲージメントの向上などさまざまなメリットも期待できます。
ゼロ炭素ポートは、「地球の未来をつくる」ために「脱炭素の未来をつくる方々」の困りごとを相談できる「場」を目指しています。ソリューションの提案や脱炭素に関するコラムなどを提供中です。資料のダウンロードも可能なので、ぜひご活用ください。
会社名：東京瓦斯株式会社
部署名：ソリューション事業創造部
執筆者名：大塚勝臣（おおつかかつおみ）
執筆者の略歴（職務経歴、保有資格、受賞歴など）：
1992 年入社以来、様々な形で省エネ・脱炭素ソリューションの導入に関わる。
一級建築士
一級管工事施工管理技士
MBA