再生可能エネルギーと自然エネルギーの違いが何なのか知りたいと考えている人もいるでしょう。再生可能エネルギーと自然エネルギーは似ていますが、違いがあります。この記事では、再生可能エネルギーと自然エネルギーの違いや導入のメリット・デメリットを解説します。
あわせて、再生可能エネルギーの導入状況や普及しない理由、再生可能エネルギーの将来についても解説するため、ぜひ参考にしてください。
再生可能エネルギーと自然エネルギーにはどのような違いがあるのでしょうか。ここでは、再生可能エネルギーと自然エネルギーの違いや特徴を解説します。
再生可能エネルギーとは、太陽光や風力、水力、地熱などといった自然界に常に存在しているエネルギーのことです。従来のエネルギーである石炭や石油といった化石燃料とは異なり、「枯渇しない」「二酸化炭素（CO2）が発生しない」という特徴があります。
一方、自然エネルギーとは、自然現象から生み出されるエネルギーのことです。たとえば、太陽光や地熱などのことで、自然エネルギーは再生可能エネルギーの一部に含まれます。
自然エネルギーは再生可能エネルギーの一部ではありますが、再生可能エネルギーのなかには自然現象を利用しないエネルギーも存在しています。
たとえば、バイオマスエネルギーです。バイオマスエネルギーとは、木材や家庭ゴミなどの有機物を燃焼もしくは発酵させて発電する技術で、自然エネルギーには含まれません。また、温度差・濃度差エネルギーなども、自然エネルギーではないといわれるケースが多いようです。
再生可能エネルギーの普及が促進されていますが、導入することでどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、再生可能エネルギー導入のメリットを解説します。
再生可能エネルギーを導入することで、CO2などの温室効果ガスの排出量を大幅に削減できます。温室効果ガスは地球温暖化の要因とされており、そのなかでも排出量の多いCO2の削減が求められています。石油や石炭などの化石燃料を由来とするエネルギーでは、大量に温室効果ガスを排出しますが、再生可能エネルギーなら温室効果ガスの排出を削減可能です。
また、エネルギー源の枯渇リスクもありません。化石燃料のように限りのある資源ではないため枯渇の心配がなく、長期的なエネルギー供給が可能です。化石燃料のように輸入に頼る必要もなく国内で生産できるため、エネルギー自給率向上にも寄与します。
前述したように、再生可能エネルギーの導入によりエネルギー自給率の向上につながります。日本は資源が乏しく、化石燃料は輸入に頼らざるを得ない状況です。しかし、太陽光や風力、地熱などの再生可能エネルギーなら国内でエネルギー生産ができるため、エネルギー自給率の向上が可能です。
エネルギー自給率が向上することによって、企業としても災害時や国際情勢が変動した際などの影響を抑えられるため、非常時でも安定したエネルギー供給の確保につながります。また、海外へのエネルギー依存度を低減できるため、エネルギー安全保障の面でも大きなメリットがあります。
再生可能エネルギーにはさまざまなメリットがありますが、課題もあります。ここでは、2つの課題を解説します。
再生可能エネルギーの導入には、ある程度のコストがかかります。たとえば、太陽光発電であれば太陽光パネルなどの設備を設置したり、風力発電なら風力タービンなどの設備を導入したりしなければいけません。これらの設備は高額のため、初期費用が高くてなかなか導入できないというケースもあるでしょう。
初期費用が高額になりがちなため、綿密な投資計画と資金調達が必要になります。また、再生可能エネルギーの導入には補助金が設けられているケースもあるため、補助金制度の利用も積極的に検討するとよいでしょう。
再生可能エネルギーは、太陽光や風力、水力などといった自然のエネルギーを利用してエネルギーを生み出す発電方法です。そのため、従来のような化石燃料と比較すると電力供給が安定しません。
季節や天候、立地などによって発電量が左右されてしまう場合があるため、一定の発電量を保証することは難しいです。そのため、再生可能エネルギーを導入する際には、綿密な計画と調整が必要になります。たとえば、余剰電力を蓄電池に蓄える、電力需要に応じた発電量の調整などが必要です。
日本の再生可能エネルギーの導入状況は、経済産業省のデータによると2022年度時点で21.7%となっています。2011年度の導入状況は10.4％となっているため、再生可能エネルギーの導入自体は増えているといえるでしょう。
しかし、カナダやドイツ、イギリスなどの諸外国と比較すると普及は遅れています。たとえば、カナダでは電源構成における再生可能エネルギーの比率は69％、ドイツでは43.8％、イギリスでは42％と高い割合です。
また、日本のエネルギー自給率は12.6%で依然として化石燃料に依存している状況のため、エネルギー自給率を高めるためにも、再生可能エネルギーのさらなる導入が求められています。
※参考：再生可能エネルギーの導入状況 | 資源エネルギー庁
※参考：令和4年度（2022年度）エネルギー需給実績を取りまとめました | 経済産業省
再生可能エネルギーがなかなか普及しない理由は何なのでしょうか。ここでは、再生可能エネルギーが普及しない理由を解説します。
前述したように、再生可能エネルギーは季節や天候といった調整できない条件に発電量が左右されてしまうため、電力供給が不安定になりがちです。たとえば、太陽光発電であれば「日照時間」に発電量が大きく左右されます。日照時間が長いほど発電量は多くなりますが、日照時間は国や季節によって異なるでしょう。
また、日本では台風が多く発生します。1年間に平均で26.1個の台風が発生しており、災害の影響によっても発電量は大きく変動するでしょう。このように、日本は季節や天候、災害などの影響を受けやすい国土のため、再生可能エネルギーの普及がなかなか進まないといわれています。
※参考：国土を知る / 意外と知らない日本の国土 | 国土技術研究センター
※参考：資源エネルギー庁がお答えします！～再エネについてよくある3つの質問 | 資源エネルギー庁
再生可能エネルギーの普及が進まない理由として、発電コストの高さも挙げられます。再生可能エネルギーの発電コストは高額になりがちです。たとえば、化石燃料を利用して発電する場合のコストは12.5円／kWhとなっていますが、2020年のデータによると太陽光（事業用）では12.9円／kWh、洋上風力で30.0円／kWhとなっています。
また、太陽光パネルや風力発電機を設置するための初期費用も必要です。これらの設備の購入には海外と比較すると1.5倍、工事費は約1.5～2倍と導入にかかる費用も高額なことがわかります。このように、初期費用や発電コストなどのトータル費用が高額なため、導入に踏み切れないというケースも多いようです。
※参考：資源エネルギー庁がお答えします！～再エネについてよくある3つの質問 | 資源エネルギー庁
※参考：電気をつくるには、どんなコストがかかる？ | 資源エネルギー庁
今後の日本における再生可能エネルギーの導入は、いかに課題を解決するかにかかっています。前述したように、発電コストや初期費用の高さや電力供給の不安定さは、再生可能エネルギーの普及において大きな課題となっています。これらを解消する取り組みを進めることが、再生可能エネルギーの普及には欠かせないといえるでしょう。
たとえば、電力供給の不安定性に対する対策としては、「蓄電池」の利用が期待されています。余剰に発電した電力を蓄電池に貯めておくことができれば、電力調整がしやすくなります。また、発電量と電力需要の予測の精度向上といった技術発展も欠かせません。
※参考：再生可能エネルギーの歴史と未来 | 資源エネルギー庁
※参考：再エネの安定化に役立つ「電力系統用蓄電池」| 資源エネルギー庁
再生可能エネルギーは自然界に常に存在するエネルギーのことで、自然エネルギーは再生可能エネルギーの一部です。環境への負荷低減やエネルギー自給率向上のためには、再生可能エネルギーの導入が求められます。再生可能エネルギー導入には、メリットもある一方で課題も多いため、普及を進めるには課題を解決していかなければいけません。
ゼロ炭素ポートは、自社のみならず他社ソリューションとも協力して、お客さまのニーズにお応えするサイトです。脱炭素に関するソリューションから情報などを提供しています。再生可能エネルギーの導入による脱炭素をお考えなら、お気軽にお問い合わせください。
会社名：東京瓦斯株式会社
部署名：ソリューション事業創造部
執筆者名：大塚勝臣（おおつかかつおみ）
執筆者の略歴（職務経歴、保有資格、受賞歴など）：
1992 年入社以来、様々な形で省エネ・脱炭素ソリューションの導入に関わる。
一級建築士
一級管工事施工管理技士
MBA