世界中で、再生可能エネルギーの導入に注目が集まっており、実際に活用が進んでいます。再生可能エネルギーは、なぜ必要とされているのでしょうか。この記事では、再生可能エネルギーが必要とされている理由について解説します。導入状況や企業が導入するメリット・デメリットも解説するため、ぜひ参考にしてください。
再生可能エネルギーとは、繰り返し何度も利用できるエネルギーのことです。現在、国内の発電では主に化石燃料が使用されています。このまま化石燃料を使用し続けると、いずれは枯渇するため、電気を利用できなくなる恐れがあります。また、二酸化炭素（CO2）が排出される点も大きな問題です。
一方、再生可能エネルギーは枯渇の心配がなく、発電の際にCO2を発生させません。そのため、化石燃料に代わるエネルギーとして再生可能エネルギーが注目されています。
再生可能エネルギーの主な種類は、以下の通りです。
・太陽光発電
・風力発電
・水力発電
・地熱発電
・太陽熱発電
・大気中の熱、その他の自然界に存在する熱
・バイオマス発電
再生可能エネルギーはいずれも自然のなかに存在しています。すでに触れた通り、枯渇せず何度も使用可能です。
再生可能エネルギーと似た用語として、自然エネルギー、クリーンエネルギー、新エネルギーなどがあります。それぞれの違いについて解説します。
自然エネルギーとは、自然現象によって得られるエネルギーのことです。自然エネルギーは、再生可能エネルギーの一部に含まれています。例えば、再生可能エネルギーとして定義されている太陽光、風力、水力などは、自然エネルギーでもあります。
クリーンエネルギーとは、環境に対する負荷を最小限に抑えたエネルギーのことです。一方、再生可能エネルギーは、自然のなかに存在しており、繰り返し使用できるエネルギーです。再生可能エネルギーのなかには、クリーンエネルギーに該当するものもあります。
新エネルギーとは、非化石エネルギーのうち、経済的な制約によりまだ十分には普及しておらず、導入の促進が特に必要とされるエネルギーです。オイルショックや地球温暖化などを背景に非化石エネルギーに対するニーズが増し、注目を集めるようになりました。再生可能エネルギーである太陽光や風力なども、新エネルギーに含まれています。
※参考：新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法 | e-GOV法令検索
ここでは、再生可能エネルギーが必要とされている理由について詳しく解説します。
再生可能エネルギーを活用すると、従来と比較してCO2の排出量を抑えられます。発電に化石燃料を利用するとCO2を多く発生させるため、地球温暖化を加速させる原因となってきました。よって、再生可能エネルギーを積極的に導入すると、地球温暖化への対策として役立ちます。そのような目的から、世界中で再生可能エネルギーの活用が広がっています。
再生可能エネルギーは、日本のエネルギー自給率を向上させるためにも必要です。日本のエネルギー自給率は、2022年度は12.6%でした。他国と比較しても低い水準であり、日本はエネルギー資源の多くを輸入に頼っている状況です。
エネルギー自給率を上げるには、国内の資源を活用する必要があります。資源に乏しい日本でも、自然界に存在する再生可能エネルギーを積極的に利用すれば、エネルギー自給率を高められます。
※参考：令和4年度（2022年度）エネルギー需給実績を取りまとめました（速報） | 経済産業省
※参考：エネルギー自給率の推移 | 資源エネルギー庁
発電のために従来から活用されてきた化石燃料は、枯渇性エネルギーともよばれている有限の資源です。使い続ければいずれなくなり、発電ができなくなる恐れがあります。
それに対して、再生可能エネルギーは繰り返し利用でき、何度使ってもなくなる心配はありません。そのため、将来的に懸念されている資源の枯渇リスクにも対応できます。いつまでも安定的に電力を使い続けるには、再生可能エネルギーを積極的に取り入れる必要があります。
日本でも再生可能エネルギーの注目度は高まっており、導入事例が増えています。2022年度における国内の再生可能エネルギーの導入状況をみると、全体の電源構成の21.7%を占めています。10.4%だった2011年度と比較すると、国内の再生可能エネルギーの導入率は大幅に向上しました。
今後ますます再生可能エネルギーの導入が進むと考えられ、全体の電源構成に占める割合も増加する可能性が高いです。
日本では、再生可能エネルギーのうち特に太陽光発電が多く導入されています。すでに示した2022年度における国内の再生可能エネルギーの導入率の21.7%のうち、9.2%は太陽光発電でした。太陽光発電は他の発電方法と比較してもメンテナンスの手間が少なく、導入しやすいといえます。
将来的な導入目標も高く設定されており、今後も太陽光発電の導入はさらに進むと考えられます。
企業が再生可能エネルギーの活用を始めると、さまざまなメリットを期待できます。以下で、詳しく解説します。
再生可能エネルギーの導入に取り組むと、企業イメージを高められます。企業として再生可能エネルギーを積極的に活用すれば、地球環境に配慮しているという印象を強められるからです。投資家をはじめとするステークホルダーに対してアピールになり、信頼も獲得しやすくなります。
再生可能エネルギーを活用している場合、非常時でも電力を供給できます。例えば、災害が発生したり情勢が変化したりして一般的に電力の確保が難しくなっても、独自に電力を生み出すことが可能です。常にエネルギーを供給できれば、どのような状況でも安定的に事業を継続できます。
企業が再生可能エネルギーを導入するときは、気をつけたいこともあります。ここでは、具体的な課題やデメリットについて解説します。
再生可能エネルギーを導入するには、まとまった導入コストを負担する必要があります。特に発電設備を設置するために高額な費用がかかるため、入念に検討しなければなりません。導入に踏み切る前に具体的な投資回収計画を立てておくことが大切です。再生可能エネルギーの導入に対して適用できる補助金も存在するため、積極的に活用しましょう。
なお、再生可能エネルギーによる発電は大規模な運用が難しい場合が多く、発電にかかるコストも比較的高めです。
再生可能エネルギーは自然の力を利用してエネルギーを生み出す方法であり、天候、季節、時間帯などの条件により発電量が大きく変わる可能性があります。例えば、日本で特に導入が進んでいる太陽光発電は、曇りや雨では十分に発電できません。
再生可能エネルギーは常に存在し、枯渇の心配がない反面、発電量のコントロールが難しい点が課題となっています。
企業が再生可能エネルギーを導入するには、太陽光発電設備を設置する方法があります。高額な導入コストがかかりますが、自社で電気を作り、必要に応じて利用可能です。
また、より簡単に再生可能エネルギーを導入する方法としては、電気プランの変更があげられます。電気事業者は再生可能エネルギーにより生み出された電気を使用する電気プランを用意しており、手続きするだけで再生可能エネルギーを導入できます。
さらに、電気プランを変更しなくても、グリーン電力証書を購入すれば再生可能エネルギーの導入が可能です。購入分について再生可能エネルギーを利用したとみなされます。
再生可能エネルギーは自然界に存在し、何度も繰り返し利用できるエネルギーです。CO2の排出量を抑えたり、エネルギー自給率を上げたりする目的で導入が進められています。日本では特に太陽光発電の導入が盛んであり、今後も導入率が上がっていく見込みです。
ゼロ炭素ポートは、省エネや再生可能エネルギーについて情報を提供しているWebサイトです。自社に限らず他社のソリューションも取り入れており、幅広いニーズに対応しています。企業が再生可能エネルギーを導入するうえで役立つ資料も公開しているため、ぜひ活用してください。
会社名：東京瓦斯株式会社
部署名：ソリューション事業創造部
執筆者名：大塚勝臣（おおつかかつおみ）
執筆者の略歴（職務経歴、保有資格、受賞歴など）：
1992 年入社以来、様々な形で省エネ・脱炭素ソリューションの導入に関わる。
一級建築士
一級管工事施工管理技士
MBA