昨今、企業にはCO2削減の取り組みがますます求められています。CO2削減の目標や施策の策定には、CO2削減量の把握が不可欠です。
本記事では、複雑なCO2削減量の計算方法について、わかりやすく解説します。また、太陽光発電を例に挙げながら、施策によりどの程度の削減量を見込めるのかも紹介します。ぜひ参考にしてください。
CO2削減量の計算方法は複数存在していますが、「施策前の排出量 − 施策後の排出量」の式で計算するケースが一般的です。そのため、企業が自社のCO2削減量を把握するためには、CO2削減の施策前・施策後のCO2排出量を計算し、その差を算出する必要があります。
CO2削減量の把握以外にも、CO2排出量の計算には次のようなメリットがあります。
CO2削減に取り組むためには、自社の現状を知ることが重要です。CO2排出量を計算すれば、CO2削減に取り組むべき対象が明確化され、より効果的な施策を実施できます。
CO2排出量に関する情報を明らかにすることにより、企業としての信頼性が高まる効果も期待できます。顧客だけでなく、投資家からも評価されやすくなり、ビジネスチャンスの拡大にもつながるでしょう。
日本でも、大企業を中心に、CO2削減に取り組む企業が増加しています。同時に、自社だけでなく、サプライチェーン全体のCO2排出量に責任を持つ動きも広まっています。取引先がCO2削減に力を入れている場合、サプライチェーンの一員として取り組みを求められるケースもあるでしょう。
CO2排出量を計算していれば、取引先からデータの提出を求められた場合も迅速に応じられ、より強固な信頼関係を構築できます。
CO2排出量は、「活動量×CO2排出係数」の式で計算可能です。ここでは、活動量やCO2排出係数などの用語について解説しながら、CO2排出量の計算方法を紹介します。
活動量とは、電気やガス、ガソリンなどの使用量・焼却量・生産量などのことです。どのエネルギーのCO2排出量を計算するのかによって、活動量の数値は異なります。
排出係数とは、さまざまな事業活動において、どれだけの温室効果ガスを排出したかを指し示す数値です。CO2排出量の計算には、CO2排出係数を用います。なお、電力会社から購入した電気のCO2排出係数は、事業者ごとに決められています。そのため、事業活動におけるCO2排出量は、どの電力会社と契約するかによっても左右されるといえるでしょう。
地球温暖化係数とは、温室効果ガスの温室効果の程度を数値化したものです。CO2以外の温室効果ガスについて計算する場合は、まず「活動量×温室効果ガスの種類に応じた排出係数」を計算し、そこに地球温暖化係数を乗じて、CO2に換算したときの排出量を計算します。
例えば、ある温室効果ガスの排出量が10トンで地球温暖化係数が8であった場合、その温室効果ガスをCO2に換算したときの排出量は80トンです。CO2以外の温室効果ガスはこのように計算したのち、CO2自体の排出量に合算すると、合計のCO2排出量を計算できます。
サプライチェーン全体でのCO2排出量は、次の3つのScopeで計算可能です。
Scope1では、自社の事業活動による直接的な排出量を計算します。例えば、工場での燃料の燃焼や、エアコンから排出されるガスなどです。なお、排出係数は燃料によって異なるため、注意が必要です。
Scope2では、自社の事業活動に伴う間接的な排出量を計算します。例えば、電力会社では、電力を作り出す際に温室効果ガスが排出されます。企業がこの電気を購入して利用するということは、事業活動から間接的に温室効果ガスが排出されていると考えられるでしょう。Scope2の計算に用いる排出係数は、下記のどのケースに当てはまるかによって異なります。
1.電気事業者から購入した電気
2.電気事業者以外から供給された電気
3.1と2のどちらにも該当しない
Scope3では、自社の事業活動に関連する他社や消費者のCO2排出量を計算します。Scope3は15のカテゴリに分かれており、計算に用いる排出係数（排出源単位）もカテゴリごとに異なるので、注意しましょう。
例えば、次のようなカテゴリがあります。
▼Scope3のカテゴリ（例）
| 区分 | 該当する排出活動 |
| 1.購入した製品・サービス | 原材料の調達、パッケージングの外部委託、消耗品の調達 |
| 2.資本財 | 生産設備の増設（複数年にわたり建設・製造されている場合には、建設・製造が終了した最終年に計上） |
| 10.販売した製品の加工 | 事業者による中間製品の加工 |
※引用：サプライチェーン排出量の算定方法 基本的な算定手順｜環境省
※参考：CO2排出量を計算する | ゼロ炭素ポート
CO2排出量や削減量を計算したあとは、改善対象を明確化しCO2削減に取り組むことが大切です。具体的には、「再エネ化」「省エネ化」「カーボンオフセット」の3つの方法が考えられます。
再生可能エネルギーは、太陽光や地熱、風力など自然由来のエネルギーです。自然界に常に存在し、枯渇せずCO2が排出されないという利点があります。既存エネルギーから再生可能エネルギーへ切り替えれば、CO2を大きく削減することも可能です。例えば、自社ビルや工場の屋根部分に太陽光発電設備を設置する、再生エネルギーを扱う電力会社と契約するといった方法が考えられます。
消費するエネルギー量を減らす、省エネルギー化（省エネ化）に取り組むことも大切です。省エネ化に取り組む対象としては、主に「照明」と「空調」が挙げられます。それぞれの具体的な対策は以下のとおりです。
・照明：LED電球への切り替え、人感センサーの導入など
・空調：フィルターやフィンの清掃、空調制御システムの導入など
カーボンオフセットとは、事業活動の性質上どうしても削減できないCO2について、CO2削減活動への投資や排出削減量の購入などを通じて、埋め合わせをする方法です。実際にCO2排出量を削減できるわけではありませんが、排出量削減に貢献することで、実質的にCO2を削減したものとみなします。
ここからは、太陽光発電を活用した場合、実際にCO2排出量をどの程度カットできるのかを紹介します。
太陽光発電は太陽光から電気をつくりますが、発電の過程でCO2がまったく排出されないわけではありません。しかし、化石燃料と比べるとわずかな量であり、CO2削減につながることは間違いないといえるでしょう。
CO2の排出には、「直接排出」と「間接排出」という考え方があります。太陽光発電はCO2の直接排出は少ないものの、それとは別に、太陽光パネルの製造過程や設置工事などにおいて、CO2の間接排出が発生すると考えます。しかし、間接排出を加味しても、太陽光発電によるCO2削減効果は大きいといえるでしょう。
国立研究開発法人産業技術総合研究所によると、化石燃料による火力発電と太陽光発電によるCO2排出量には、次のような違いがあります。
| 発電方法 | CO2排出量（1kWhあたり） |
| 化石燃料による火力発電 | 約690g |
| 太陽光発電 | 17～48g |
上記を差し引きすると、火力発電から太陽光発電へ切り替えた場合、1kWhあたり約642〜673gのCO2を削減できるといえます。CO2削減量を1kWhあたり650g、電力消費量を年間10万kWhと仮定すると、1年間に削減できるCO2排出量は、以下のとおりです。
650g×10万kWh＝65トン
※参考：PPAモデルの太陽光発電で企業の脱炭素への1歩を後押し｜株式会社ヒナタオエナジーインタビュー | ゼロ炭素ポート
「CO2を〇トン削減できる」と言われても、いまいちピンとこないという人も多いでしょう。最後に、1トンのCO2とはどのくらいの量なのか、具体例を挙げながら解説します。
環境省の「令和5年度 家庭部門のCO2排出実態統計調査 結果について（速報値）」によると、家庭における電力消費量は1世帯あたり年間3,911kWhです。また、東京電力における2023年度のCO2排出係数は、0.408 kg－CO2／kWhとなっています。
上記から、仮に年間電力消費量を4,000kWh、CO2排出係数を0.4kg－CO2／kWhとすると、年間のCO2排出量は1.6トンです。つまり、1トンのCO2は、家庭における電力消費量の半年分以上（約7.5か月）に相当するといえます。
※参考：令和5年度 家庭部門のCO2排出実態統計調査 結果について（速報値）｜環境省
2023 年度のCO2排出係数について｜東京電力エナジーパートナー株式会社
植物は、光合成により大気中のCO2を吸収します。スギ1本が1年間に吸収するCO2量を約8.8kgとすると、1トンのCO2はスギ約113本が年間に吸収できる量です。
※参考：森林はどのぐらいの量の二酸化炭素を吸収しているの？｜林野庁
CO2削減量を把握するためには、事業活動におけるCO2排出量を計算する必要があります。CO2削減量の目標を達成するためにも、CO2排出量をモニタリングし、再エネ化や省エネ化に積極的に取り組みましょう。
CO2削減に取り組むなら、ぜひ「ゼロ炭素ポート」をご活用ください。ゼロ炭素ポートは、脱炭素の未来を作る人々をサポートすることを目的としたポータルサイトです。脱炭素に関するコラム記事やCO2排出量の計算ツールなど、さまざまなコンテンツを提供しています。自社のみならず他社ソリューションとも協力し、脱炭素に取り組むお客さまのニーズにお応えするサイトです。
脱炭素ソリューションの詳細資料のダウンロードやお問い合わせは、こちらのページから承っています。
会社名：東京瓦斯株式会社
部署名：ソリューション事業創造部
執筆者名：大塚勝臣（おおつかかつおみ）
執筆者の略歴（職務経歴、保有資格、受賞歴など）：
1992 年入社以来、様々な形で省エネ・脱炭素ソリューションの導入に関わる。
一級建築士
一級管工事施工管理技士
MBA