近年よく耳にするようになった省エネは、家庭だけでなく企業にとっても取り組むべき課題として認識されています。省エネに取り組むことは環境を守るためにも重要であり、適切に対策しなければなりません。この記事では、省エネの概要や省エネに取り組む方法などを解説します。
そもそも省エネとはどのような意味なのでしょうか。ここでは、省エネの意味や重要性について解説します。
日々の生活は、エネルギーによって支えられています。たとえば、電気・水道・ガスをはじめ、通信や運輸もエネルギーを利用しなければ消費者に届けられません。また、食料品や衣料品など、生活するうえで欠かせない製品もエネルギーによって成り立っており、エネルギーは私たちの暮らしになくてはならないものだといえます。
省エネとは、エネルギーの消費量を抑制しようという取り組みです。エネルギー使用の無駄を抑えて効率的に使用することが求められます。具体的には、照明や空調設備の効率化、エネルギー管理システムの導入、再生可能エネルギーの活用などが含まれます。
省エネが求められる理由は後述しますが、大きく分けるとエネルギーの安定供給と地球温暖化防止です。エネルギーは無限ではないため、消費量の抑制は不可欠な取り組みとなっています。
前述したように、省エネが求められる理由は「エネルギーの安定供給」と「地球温暖化防止」の2つです。具体的な理由を詳しく解説します。
アジアなどを中心とした世界経済の発展により、世界のエネルギー需要は増加傾向にあります。一方、石油や石炭といった化石エネルギー資源には限りがあり、無限に使い続けられるものではありません。何の対策もせずに使い続けると資源が枯渇してしまいます。資源枯渇を防止してエネルギーを安定供給するためにも、効率的な使用が重要です。
エネルギー利用によって、地球温暖化が進行してしまいます。石油や石炭などの化石エネルギーを燃やすことで、温室効果があるCO2が発生します。地球上でCO2濃度が上昇することで大気中に熱が封じ込められてしまい、地球温暖化が加速するという仕組みです。地球温暖化によって気温上昇や海面上昇が引き起こされるため、地球温暖化防止は喫緊の課題といえます。
省エネのために企業ができる取り組みは大きく分けて4つあります。
事業を行ううえで、エネルギーを使用する場面は多くあります。そのため、エネルギー利用状況を把握して、無駄がないかどうか見直しを行いましょう。事業で使う機器や設備がエネルギーを効率的に使えているかどうか確認し、問題があれば改善します。たとえば、照明やパソコンなどの機器を使う時間、空調の温度などが挙げられます。
新しい機器や設備を導入することも省エネにつながるケースがあります。機器や設備が古いままではエネルギー効率が悪く、余計にエネルギーを消費してしまう場合があります。そのため、必要に応じて新しく省エネ機器や設備を導入するとよいでしょう。たとえば、LED照明に取り替える、効率的な稼働が実現できる空調にするなどです。
自社で再生可能エネルギーを活用することも、省エネにつながります。たとえば、太陽光発電パネルを自社の屋上に設置することで、化石燃料を使用せずに電気を得られるようになります。また、自社での発電が難しい場合でも、太陽光発電による電気を購入することもできるため、再生可能エネルギーの活用を検討するとよいでしょう。
再生可能エネルギーとは、枯渇せず、どこにでもあり、CO2を排出しないエネルギーです。たとえば、太陽光や地熱、太陽熱、風力や水力、バイオマス（有機資源）などが再生可能エネルギーに含まれます。
省エネ診断とは、エネルギーの使用量を調査して改善策を提案してもらえる制度です。省エネに取り組もうと思っても、自社では気づけないポイントもあるでしょう。省エネ診断を活用することで、自社では気づけなかった省エネポイントの発見につながる可能性があります。省エネへの取り組みを効率化できるため、積極的に利用してみましょう。
日本では、省エネに関してどのような取り組みが行われているのでしょうか。ここでは、3つの取り組みを解説します。
オイルショックを契機として、エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律（以下省エネ法という）が制定されました。省エネ法では、一定以上のエネルギーを消費する企業に対して、エネルギーの使用状況などの定期報告を義務づけています。これにより、省エネや非化石化転換などを促進することが目的です。また、省エネ法は2022年10月に改正され、2023年4月には改正省エネ法として施行されています。
※参考サイト：省エネ法の概要｜経済産業省
経済産業省や環境省では、省エネ補助金の支給を行っています。省エネに取り組むために、新しい機器や設備を導入したい、改修したいケースもあるでしょう。省エネ設備の導入や既存設備の改修などに適用される補助金制度があるため、費用の捻出が難しい場合に役立ちます。また、条件を満たして適切に使用している限り、受け取った補助金は返還する必要がありません。
※参考サイト：各種支援制度｜経済産業省
省エネコミュニケーション・ランキング制度とは、電力・ガス会社の省エネに関する情報提供や、サービスの充実度を評価する制度です。経済産業省によって現在試験運用されている形になっています。評価結果の公表を希望した事業者の評価一覧を確認できるため、電力・ガス会社を選ぶための参考情報として役立つでしょう。
省エネとは、エネルギーの消費量を抑えるための取り組みです。エネルギーの安定供給や地球温暖化の防止のためにも、家庭・企業で省エネに取り組む必要があります。
ゼロ炭素ポートは、自社だけでなく他社ソリューションとも協力し、お客さまのニーズに応えるサイトです。省エネに関する取り組み事例の紹介や、脱炭素の情報発信などを行っています。省エネや脱炭素の実現に向けた取り組みをお考えなら、ぜひお問い合わせください。
会社名：東京瓦斯株式会社
部署名：ソリューション事業創造部
執筆者名：大塚勝臣（おおつかかつおみ）
執筆者の略歴（職務経歴、保有資格、受賞歴など）：
1992 年入社以来、様々な形で省エネ・脱炭素ソリューションの導入に関わる。
一級建築士
一級管工事施工管理技士
MBA